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2019年5月16日【アフター市場】

デンソー、スマホ連携のOBD診断ツール-オートサービスショー

NEXT MOBILITY編集部

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デンソーは、オートサービスショー2019(5月16日〜5月18日・東京ビッグサイト青海展示棟)に出展し、OBD(車載式故障診断装置)検査において、診断結果をスマートフォン上で確認できるスキャンツール「DST-i」を展示した。

 

スキャンツールとは、自動車の電子システムに故障箇所がないか、ある場合はどこが故障しているのかを診断するための故障診断機のこと。
近年の自動車には様々な電子機器が導入されており、それらは全てECUで制御されているため、自動車整備などを行う際に故障箇所を診断する当ツールは、業者や企業には今や必須のツールとなっている。

今回、デンソーが展示したDST-iは、ハンディタイプながら多機能なスキャンツールだ。

サイズは135mm(W)×70mm(H)×35mm(D)で、暗い車室内でも見やすい高精細カラーLCDを採用。2013年の販売開始からソフトウェアのアップデートを繰り返すことで徐々に機能を拡張。定期メンテナンスから車検、サポカー点検などに幅広く対応している。

 

そのDST-iで、注目の機能のひとつが、「QRコード健康診断」(特許出願中)だ。
これは、車載コンピュータのOBDに当端末を接続しスキャンした後、診断結果をQRコードに変換、スマートフォンやタブレットでQRコードを読み取り専用サイトにログインすると、車両の診断レポートが表示されるという機能だ。

 

 

同社では、この機能を例えば、整備工場やディーラー、ガソリンスタンドなどに車検やメンテナンスに訪れたユーザー向けサービスとして提案。
診断結果がわずか数分で表示可能とスピーディに使えるため、顧客を待たせずに様々な整備や部品交換などの提案ができることをアピールしている。

なお、診断レポートは、クラウド上で保存・管理されるため、オフィスのパソコンなどのブラウザでも確認可能で、プリンター印刷などにも対応している。

 

 

デンソーでは、また、当ツールをベースに中古車オークション最大手のUSSと共同で「DST-i for USS」を開発。
これは、USSが3月から名古屋会場で開始した出品車のOBD検査に使用するためのものだ。USSでは、当サービス導入と同時に「OBD検査で異常のない車両の専用コーナー(略称OBDコーナー)」を設けることで、目視で見えない不具合の見える化への取り組みを強化すると共に、目視とOBDの両検査でオークション取り引きの信頼性を高めることに貢献しているという。

 

OBD検査は、2024年から車検に導入される予定となっているだけに、中古車オークションだけでなく、今後はさらに必要不可欠となってくるものだ。

また、例えば、アイドリングストップ車では、バッテリーを交換した場合にECUをリセットしないとアイドリングストップが機能しなくなる場合がある。同社のスキャンツールは、そういった際にECUのリセット機能があるなど、故障診断だけではない多機能さも特徴だ。

 

 

加えて、同社では全国92拠点の「デンソーダイアグステーション」も設置。これは、全国で約400カ所ある同社サービスステーションの中でも、より高度な診断や修理に対応する拠点だ。
多機能なツールの販売だけでなく、より細やかなアフターサービスを行うことで、トータルソリューションを提供するのがデンソーが持つ一番の強みであるといえるだろう。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。