NEXT MOBILITY

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媒体概要

 

未来を掴む自動車ビジネス誌
NEXT MOBILITY(ネクスト・モビリティー)

 

 『NEXT MOBILITY』は、自動車の産業構造が変貌し新たなモビリティ時代を迎えつつある今日、自動車業界で何らかの事業に携わっている皆様。
また自動車分野に関わる様々な専門領域の第一線でご活躍のステークホルダー層の方々を対象に、有益な自動車に係る情報を発信していくべく創刊した「リアル雑誌」&「Webニュースサイト」のクロスメディア媒体です。

 

 編集製作の体制は、これまで取材記者として半世紀近くに亘って自動車産業・業界の変還を見つめてきた佃義夫が2014年に立ち上げた「佃モビリティ総研」と共に媒体編集部を設置。

 

情報発信にあたっては、自動車に関わる「事業領域」を皮切りに、製品の「開発・設計・生産」から「販売流通」「輸送」「行政」、さらに「部品・用品・整備・エネルギー分野」を含むアフターマーケットに至るまで、自動車ビジネスに関わる広域読者層に向けて浸透力ある情報を鋭意発信致して参ります。

 

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【なお媒体責任者による発刊にあたってのご挨拶は以下の通りです】

 

自動車事業者から認知される価値あるメデイアを目指して

 

 当初コンシューマー向け自動車情報サイト「MOTOR CARS(2015年4月カットオーバー)」の編集業務を手掛けていた我々編集スタッフは、日々の取材活動のなかで自動車の産業構造が大きく変貌していく様子を目の当たりして来ました。

 

そして今日、時代が新たなモビリティ社会を迎える端境期にある折、自動車に関わる情報メディア造りに於いても、これまでとは異なる全く新たなビジネス視点で、次世代のクルマ社会のあり方を提言していく媒体が必要だと考えていました。

そこで我々は、紙媒体とWebサイトが日々連動していく新たな自動車ビジネス誌『NEXT MOBILITY』の新雑誌創刊、並びに同名ニュースサイトのカットオーバーに至りました。

 

 なお同媒体のリリースにあたっては、ジェイツ・コンプレックスが発行責任を担い、さらに責任ある取材体制を整えるべく佃モビリティ総研とのジョイントを整え、パートナー体制を構築致しました。今後は同編集体制を背景に説得力ある提言と、価値ある情報発信の掲載に今後より一層努めて参ります。( NEXT MOBILITY編集長 坂上 賢治 )

 

日刊自動車新聞社でのキャリアスタートを皮切りに自動車報道の現場に進出。自動車メーカーからモータースポーツに至る広域の新聞取材業務を経た後、同社・出版局に於いて「東京モーターショーガイド(45万部発行)」などのコンシューマー向け媒体他、国内初の自動車リサイクル業界向け新聞の発行など、様々なジャンルの媒体編集長職を歴任。自動車ビジネス誌「月刊カードック」編集長を最後に同社を退社して以降、永らく手掛けた自動車業界での取材経験を活かし、複数の自動車雑誌・技術誌・ビジネス誌等での執筆活動の後、現在、NEXT MOBILITY編集長。

 

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「自動車」から「モビリティ」の時代へ。社会の変革を新たな提言に変えて

 

 日本の自動車産業は半世紀の間続いたモータリゼーションの大変革期を迎え、国際化の荒波に揉まれながらも、地球規模で環境対応・地域対応・安全への課題解決を迫られるなど、数多の宿命を克服しなければならない新時代を迎えています。

 

佃モビリティ総研は、1970年代に於ける日本のモータリゼーションの本格的幕開けから永く、日本自動車産業・クルマ社会をウオッチしてきた代表・佃義夫の経験を踏まえ、業界の今後の方向・日本のクルマ社会の行方・文化のありかた等について見つめ続けてきました。

 

この度、当総研は新媒体『NEXT MOBILITY』を通して、旧来の自動車社会からモビリティ社会へと向かう産業構造の変化を大きな社会の変革の流れとして捉えて深く掘り下げ、独自の情報を発信・提言致して参ります。( NEXT MOBILITY主筆 佃 義夫 )

 

1970年、中央大学卒業後、日刊自動車新聞社入社編集局。 2002年、自動車分野担当を経て取締役出版局長就任。2010年、主箪として編集局長・常務・専務を歴任後、代表取締役社長就任。2014年、顧問職を経て同社退任し、佃モピリティ総研を立ち上げ、同総研代表。

 

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【NEXT MOBILITY】

 

2017年12月1日発刊&カットオーバー
本誌連動Webサイト(随時更新)< https://nextmobility.jp/  >
本誌・Web媒体共に発行著作Ⓒ株式会社J2 COMPLEX

 

発行人:高橋 一彰
編集人:坂上 賢治
媒体主筆:佃 義夫(佃モビリティ総研)
編集顧問:間宮 潔(佃モビリティ総研)
編集顧問:松下 次男(佃モビリティ総研)

 

編集スタッフ
有賀 雅之(佃モビリティ総研)/浅井 総一郎/赤澤 顕保/小原 由梨/片山 雅美(佃モビリティ総研)/齊藤 力/新宅 紀子/髙岡 恒夫/中島みなみ(中島南事務所)/日暮 良二/平塚 直樹/松葉 雅一/松浦 弘晃/山田 達彦(契約ライター)

 

デザイン
坂口 康久/薄井 信夫

 

Webシステム開発・運用
山本 一真/青木 実千男/石井 漢

 

撮影スタッフ
益子 政二/北原 健太/常田 浩由/保科 俊太

 

発行:株式会社ジェイツ・コンプレックス
〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-2-2 東宝日比谷ビル18F
TEL:03-5501-0020 ( 会社代表 ) FAX:03-3591-1732
編集窓口(TEL:03-5501-3233 FAX:050-3153-7454 平日10時から17時)

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NEXT MOBILITY 2018年12月1日発行・最新号( Vol.7 )
【 目 次 】

P04
巻頭言
トヨタ、全チャネル全車種併売へ。月定額乗換サービスやカーシェアも
– 佃 義夫/NEXT MOBILITY主筆 –

 

P05
MOBILITY INSIGHT
カッコいい? カッコ悪い?悲喜こもごもの「図柄入りご当地ナンバー」
– 福田 俊之/経済ジャーナリスト –

 

P06
100年に一度の根本的な構造変革を迎える日
– 熊澤 啓三/アーサメジャープロ代表取締役 –

 

P07
経団連、学卒の採用選考指針廃止から浮かぶ人づくりへの課題
– 松下 次男/佃モビリティ総研・編集委員 –

 

P08
Leader’s vice
有馬 浩二
デンソー 代表取締役社長

モビリティサービスで
新たな価値とビジネスの創出へ
– 聞き手:佃 義夫 –

 

P15
聞き手の視点
トヨタグループの力を結束しCASE、MaaS対応へ

 

P16
Topics in the industry
NM NEWS CHECK
最新ニュースから辿る次なるNEXT

 

P32
特集:ものづくりの核心

 >トヨタ自動車 河合満副社長
  終わりなき「人間力」の貢献が未来を支える

 >パナソニック 津賀一宏社長
  成長の余地を残す「未完成品」を敢えて世の中に出していく

 >日産・ゴーン氏逮捕
  内部告発による社内調査と地検特捜逮捕までの軌跡

 >日本政府主導のICEF
  環境・エネルギー分野のリーダー達が世界から東京に集う

 >AIの「その先」へ、
  ブロックチェーンに挑む起業家を追う

 >自動車産業界に
  迫り来るゲームチェンジャーの波

 

P51
次世代テクノロジー「群盲評象」
製造業に革命をもたらすインダストリー4.0

 

P56
2019年3月期決算
各社、上方修正が相次ぐも重点市場の差で明暗

 

P60
日野自動車
2025年度を目標に新経営ビジョン策定

 

P63
いすゞ自動車
新型エルフ搭載の最新自動ブレーキを披露

 

P64
ひたちBRT
ラストマイル自動走行の実証実験が終了

 

P66
経済産業省
「自動車新時代戦略会議」で新指針

 

P68
NEXT ONE
YKK、自動車用シートに特化しファスナーや固定部材を提供

 

P70
NEXT ONE
三菱ケミカル、フィルム応用が可能なエポキシ樹脂で新規開拓

 

P72
日産・ゴーン氏逮捕
内部告発による社内調査と地検特捜逮捕までの軌跡

 

P75
EDITOR’S TALK

 

ご購読案内など当媒体「NEXT MOBILITY」のさらなる詳細は以下へ
< https://nextmobility.jp/lp/ >

 

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。