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2024年5月20日【ESG】

グッドイヤー、WECに於ける自社の取り組みを発信

坂上 賢治

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グッドイヤーは、FIA世界耐久選手権(WEC)のLMGT3カテゴリーへ単独サプライヤーとしてタイヤを供給する体制を敷いている。そうしたなか、先に開催された2024第1戦のカタール大会でデビューイヤーを飾った。

 

同社は、この新しいカテゴリーのタイヤ仕様と物流の改善を介して、WECとFIAのサステナビリティに関する目標をサポートし、モータースポーツをよりクリーンで環境に配慮したものにかるべく取り組んでいるという。

 

 

ちなみにWEC・LMGT3カテゴリー向けのタイヤ生産に関してグッドイヤーは、ドイツ・ハナウ工場で全タイヤを製造している。同工場は、国際サステイナビリティ・カーボン認証(ISCC PLUS)を取得住みであり、同社がWECとFIAのサステナビリティ目標に真摯に取り組んでいることを示している。

 

グッドイヤーのレース用タイヤにはバイオベースおよびリサイクル素材を使用しており、これにより、限りある資源の需要を減少させることができているという。

 

 

より具体的にLMGT3向けタイヤは、約33%がサステナブル素材で構成され、これは、現在GTレースで使用されている全レースタイヤの中でも、その割合が最も高い。なお使われているサステナブル素材には、天然樹脂、カーボンブラック、ポリマー、リサイクルスチールなどが含まれる。またウェットタイヤには籾殻灰シリカが使われている。

 

更にこうした取り組みを、より徹底するためには生産量そのものを減らすことも重要だ。そこでグッドイヤーは耐久レースにおける二酸化炭素排出量を削減するための方策を以下のように幾つか、掲げている。

 

 

各レースで使用するドライタイヤのコンパウンドを1種類に
2022年、グッドイヤーは1種類のスリックコンパウンドの使用に切り替え、タイヤの生産本数を大幅に削減した。

 

マルチコンパウンドを使用するレースでは、その要求に応える一方で、各チームに戦略の選択肢を与えるために見合った本数のタイヤを生産する。

 

一方でタイヤの種類をシンプルにすることで、必要になるタイヤの本数をより正確に予測し、その結果、生産本数自体を減らす努力を重ねている。このような小さな取り組みで、シーズン中のタイヤ生産本数を約33%削減することができている。

 

タイヤウォーマーを廃止する
WECはFIAの世界選手権として初めて、2023年からタイヤウォーマーの使用を禁止した。これは、タイヤメーカーにとって様々な点でサステナビリティの向上に寄与する。

 

それが各レースに輸送する機材の量を減らし、ロジスティクスを簡素化することができ、更にレースに於けるタイヤに関わるエネルギー消費を大幅に抑えることができる。

 

これに併せてグッドイヤーは2022年にタイヤウォーマー廃止に対応するための新しいタイヤを開発した。このタイヤは、タイヤウォーマーなしでも早くウォームアップするように設計されている。

 

 

耐久性の高いタイヤを供給する
耐久レースでは常に、同じタイヤでより長い距離を走れることが重要で、グッドイヤーのLMGT3タイヤはそれを可能にする取り組みを重ねている。今年のル・マンでは、1セットのタイヤでF1レースの3倍もの距離に相当する5スティントの走行を可能にした。

 

炭素排出量を削減するロジスティクス体制
2024年、グッドイヤーはレース用のタイヤと機材の運搬に海上輸送を使う。これにより、レースに関わる物流はより持続可能なものとなる。長距離の航空輸送は、1トンの貨物を1マイル輸送するのに、海上輸送の47倍の温室効果ガスを排出すると言われている。

 

これらの方策についてグッドイヤー 耐久レース プログラム・マネージャーのマイク・マクレガー氏は、「私たちは、モータースポーツ活動における二酸化炭素排出量の削減に全力を注いでいます。

 

タイヤや機材の輸送量を減らしたり、タイヤに使われるサステナブル素材の割合を増やしたり、これらすべては、モータースポーツにおけるサステナビリティの基準を作ることに貢献すると考えています。

 

さらに、グッドイヤーのモータースポーツ活動は、一般道を走るためのロードタイヤの未来にも貢献しています。

 

グッドイヤーのレースタイヤ開発チームとロードタイヤ開発チームは緊密な連携を取ってモータースポーツ活動に取り組み、それが継続的なタイヤ技術の進歩に繋がります。そして、その進歩は世界中のドライバーに享受されています」と述べている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。