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2018年12月3日【アフター市場】

ソニー損保、安全運転機能の搭載率を全国調査

NEXT MOBILITY編集部

 

 

ソニー損害保険(以下、ソニー損保」)は、12月3日、同社が実施した「全国カーライフ実態調査」の結果の中で、自動ブレーキやドライブレコーダーの搭載率が前年度の同調査に比べ上昇していることを明らかにした。

 

 

毎年ソニー損保が実施している同調査は、2018年10月19日~10月22日の4日間に、自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳~59歳の男女に対して行ったインターネットリサーチだ(有効回答1000名)。

 

 

リサーチでは、車の維持費や税金、ガソリン代等の多岐にわたるアンケートを実施。

その中の「安全運転機能の搭載率」という項目では、全回答者1000名に、

 

自分が主に運転している車に安全運転を支援する機能や装置を付けているか

付けていない場合は付けたいか

 

を質問。その結果が以下の通りだ。

 

 

搭載率(「すでに付いている」と回答した割合)は、

 

「自動ブレーキ(衝突被害軽減ブレーキ)」は20.3%

「ドライブレコーダー(車両の走行状態や事故状況を録画する装置)」は31.7%

「車線逸脱防止支援システム(車両のふらつきや車線からのはみだしをお知らせする機能)」は17.5%

「定速走行・車間距離制御装置/ACC(アダプティブクルーズコントロール)」は13.9%

「死角検知機能(自車の斜め後方など、死角に車がいたらお知らせする機能)」は9.5%

「歩行者用エアバッグ(歩行者と衝突時に作動する、歩行者用の衝撃緩和装置)」は6.0%

 

これらにより、今回挙げた機能や装置のなかでは、ドライブレコーダーの搭載率が最も高くなっていることが判明。

 

 

また、昨年の調査結果と比較すると、「自動ブレーキ」では搭載率が7.9ポイント上昇(2017年12.4%→2018年20.3%)、「ドライブレコーダー」では搭載率が16.4ポイント上昇(2017年15.3%→2018年31.7%)している。

 

 

同社では、この結果について、

「あおり運転に関する報道を目にするなどして、ドライブレコーダーの必要性を感じるユーザーがこの1年で増えたことが推察される」

と言及している。

 

また、搭載意向率(「付けたいと思う」と回答した割合)では、

「自動ブレーキ」は55.2%

「ドライブレコーダー」は54.1%

「車線逸脱防止支援システム」は47.2%

「定速走行・車間距離制御装置/ACC」は50.0%

「死角検知機能」は63.4%

「歩行者用エアバッグ」は47.3%

 

という結果に。搭載率では1割にとどまっていた「死角検知機能」だが、付けたいと考えているユーザーが多いこと等も判明した。

 

調査では、他にも「新たなサービスが期待されるコネクテッドカー できたら便利だと思うこと」についてもアンケートを実施。結果は、

 

「簡単ナビ設定(ナビに目的地を話しかけると目的地設定できる)」が最も多く45.2%

「盗難車両追跡(車が盗難にあったとき、その車の位置を追跡できる)」が43.1%

「車両診断(車両の状態を診断してくれトラブル発生前に整備をおすすめしてくれる)」が34.0%

「遠隔ドアロック(リモコンキーが届かないような離れた場所からでもドアロックできる)」が33.0%

「自動緊急通報(エアバッグの作動や車両センサーで事故を検知すると警察や消防に通報してくれる)」が28.8%

 

 

となっている。これらにより、ナビの音声設定や、盗難防止の機能に期待しているユーザーが多いことがうかがえる。

 

さらに、年代別では、10代・20代では

 

「音楽自動選択(好みの音楽を学習し、運転時にかけてくれる)」(25.2%)が他の年代と比べて高い結果に。

ドライブ中、好きな音楽が自動で流れてきたら便利だと考えるのは10代・20代に多ことがわかった。

 

 

 

今回の調査に関し詳細は、以下URLの同社公式ホームページを参照されたい。

https://from.sonysonpo.co.jp/topics/pr/2018/12/20181203_01.html

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。