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2018年8月31日【アフター市場】

横浜ゴム、SUV用スタッドレスタイヤを全66サイズに拡充

NEXT MOBILITY編集部

 

横浜ゴムは、乗用車用スタッドレスタイヤブランド「iceGUARD(アイスガード)」のSUV向け商品「iceGUARD SUV G075(アイスガード エスユーヴィ ジーゼロナナゴ)」に新サイズを追加し、9月1日から順次発売する。

 

横浜ゴム・ロゴ

 

追加サイズは285/45R22 114Q~235/55R17 103Qの24サイズで、価格はオープンプライス。

 

同商品は2016年に iceGUARD ブランド初のSUV向けとして発売したタイヤで、今回のサイズ追加により全42サイズから全66サイズにラインアップを拡大し、22インチおよび19インチもカバーする。

 

 

iceGUARD SUV G075 は「SUVに、飛躍の氷上性能を」をテーマに、SUVユーザーからのニーズが最も高い氷上性能の向上に主眼を置いて開発。

 

また、氷上性能の持続性と省燃費性に加え、近年人気の都市型SUVに対応するため、静粛性も追求したと云う。

 

開発にあたっては iceGUARD の基本コンセプト、「氷に効く」「永く効く」「燃費に効く」実現のため、iceGUARD の独自技術を惜しみなく搭載したとしている。

 

「氷に効く」では iceGUARD のコンパウンド技術「スーパー吸水ゴム」と iceGUARD のパターン技術を取り入れた専用トレッドパターンを採用。

 

 スーパー吸水ゴムがスリップの原因となる水膜を吸水し、さらにトレッドパターンとの相乗効果で高い接地性とエッジ効果を発揮。これにより、氷上制動性能を従来品(GEOLANDAR I/T-S)に比べ23%向上した。

 

横浜ゴムiceGUARD SUV G075 HPより

横浜ゴムiceGUARD SUV G075 HPより

 

また、「永く効く」では、スーパー吸水ゴムに配合した「ブラックポリマーⅡ」と「エボ吸水ホワイトゲル」が、低温時でもゴムの柔らかさを維持し、長期間にわたって氷上性能を持続。

 

「燃費に効く」では、低燃費タイヤブランド「BluEarth(ブルーアース)」の技術を応用した「低発熱トレッドゴム」の採用で、発熱によるエネルギーロスを抑え、転がり抵抗を5%低減した。

 

また、上記に加え、横浜ゴム独自のシミュレーション技術により、溝配置を適正化し、パターンノイズを28%低減(騒音エネルギー低減率での比較)するなど、静粛性を高めたとしている。

 

※性能データについては、タイヤ公正取引協議会に届け出済み。詳しくはカタログなどを参照のこと。

 

横浜ゴムは、2018年からスタートした3カ年の新中期経営計画「グランドデザイン2020(GD2020)」のタイヤ消費財戦略において「ウィンタータイヤ戦略」に取り組んでおり、国内での本格的な冬商戦を前に、商品ラインアップの拡充や試乗会の開催など、販売強化策を加速するとしている。

 

 

■(横浜ゴム)iceGUARD SUV G075:https://www.y-yokohama.com/product/tire/iceguard_suvg075/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。