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2020年7月21日【テクノロジー】

帝人の炭素素材、エアバスの主力旅客機に採用

坂上 賢治

 帝人(本社:大阪市北区、社長:鈴木 純)は7月21日、自社の炭素繊維「テナックス」を使用した中間材料が、エアバス(Airbus、本社:フランス トゥールーズ市、最高経営責任者:ギヨム・フォーリ、以下、エアバス)の主力旅客機A320neoの主翼スポイラーの部材として採用されたと発表した。

 

 

 採用に至った炭素繊維中間材料は「ノンクリンプクロス<樹脂などでの目止め処理加工>のテナックスDRNF(テナックスDry Reinforcements Non-CrimpFabrics)と「組紐のテナックスDRBF(テナックス DryReinforcements Braided Fibers)の2素材。同素材は、安定した炭素繊維製品として30 年以上の供給実績と品質優位性を持ち、永らくエアバのストップサプライヤーとしての地位を確保している。

 

今回はA320neo向けに出荷したテナックスDRNFとテナックスDRBFは、著名な航空機向け構造部材メーカーであるスピリット・エアロシステムズ(Spirit AeroSystems, Inc.、本社:米国 カンザス州ウィチタ、社長:トム・ジェントル)の英国 スコットランド サウス・エアシャー州所在のプレストウィック工場で主翼スポイラーとして成形される。

 

 ちなみにこのテナックスDRNFというのは、広い意味では炭素繊維の束を一方向に並べてシート状にし、これを角度をずらせて積み重ねてバラバラに分かれないようにポリエステルやナイロンなどの糸で縫い付けた炭素素材の織物である「NCF」の一種だ。

 

 

こうしたNCFは、そもそも表面が滑らかに仕上がることから、母材となる樹脂がシート上で均一に浸透しやすく、従来の航空機向け高性能熱硬化プリプレグ(揃えた繊維に熱可塑樹脂を予め含浸させた中間材料)と同等の性質を持つ等の特長がある。

 

 一方テナックスDRBFは、このようなNCFとは構造が異なり、炭素繊維原糸を三つ編み構造の組紐状にしたものであるからNCFに比べ高い伸縮性がある。そのためシート状中間材料から成る複合材料製の航空機部品で生じがちな隙間を充填するように埋めるフィラー材としての役割を果たす。

またテナックスDRNFとテナックスDRBFを組み合わせたCFRP(炭素繊維複合材料)製スポイラーは、金型の中に炭素繊維シートを配置した後に樹脂を注入して硬化させるRTM(Resin Transfer Molding)成形で作られるため(現行プリウス・プラグインハイブリッドのリアハッチと同種の成形方法)、従来のオートクレーブ(大型の釜を用いた堅化)成形に比べ、生産性やコスト効率などが優れている点も今回、採用に至った大きな理由となった。

 

 帝人では2020年度からの新・中期経営計画で、航空機向け炭素繊維中間材料の展開を〝将来の収益源育成(Strategic Focus)〟と位置づけ、高強度高弾性率炭素繊維や熱可塑性樹脂を使用した一方向性プリプレグテープを筆頭に炭素繊維強化熱可塑性樹脂積層板、熱硬化性プリプレグなどを製造・提供することで、航空機向け炭素繊維製品のマーケットリーダーとしての立ち位置を確かなものとしており、同社は「ソリューション提案力を一層強化し、2030 年近傍までに航空機用途で年間 900 百万米ドル超の売上を目指します」と話している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。