NEXT MOBILITY

MENU

2022年12月19日【ESG】

BS、タイ・ノンケー工場に大型太陽光発電パネルを設置

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

ノンケー工場 太陽光発電パネル導入 式典の様子

 

ブリヂストンのタイ子会社TBSC( タイ・ブリヂストンカンパニー・リミテッド / Thai Bridgestone Co., Ltd. )は12月19日、タイサラブリ県・ノンケー工場の屋上部分にブリヂストングループでグローバル最大規模の太陽光発電パネルを設置したと発表した。

 

総発電能力は9.95MWpで同工場のタイヤ生産に電力を供給する。この太陽光発電パネルの設置により、今後15年間で97,500トンのCO2排出量削減を見込み、グループの環境中長期目標である「2030年にCO2排出量50%削減」「2050年カーボンニュートラル化の実現」を目指して行く。

 

これを踏まえ今回の太陽光発電パネル導入を祝い、2022年12月16日にタイにて式典を行った。日本からはブリヂストン取締役・代表執行役Joint GlobalCOOの東正浩氏が参加。プロジェクトの成功を祝った。

 

ノンケー工場 屋上太陽光発電パネルの様子(タイ、サラブリ県)

 

式典ではブリヂストン チャイナ アンド アジアパシフィック( Bridgestone China and Asia Pacific )の志田義一CEOが「当社は最高の品質で社会に貢献を不変の使命として、サステナビリティを経営の中核に据え、社会価値・顧客価値を両立・創出する事に挑戦しています。

 

グローバルで環境問題に正面から向き合い、カーボンニュートラルなモビリティ社会の実現に貢献する事業活動を拡大する事で、環境中期目標で定めた2030年に排出するCO2総量の50%削減の達成及び当社グループが排出するCO2排出量の5倍以上のCO2削減に商品・サービスのライフサイクル、バリューチェーン全体に於いて貢献する事を目指します」と述べた。

 

またTBSC代表の中馬圭司マネージングダイレクターは「TBSCではブリヂストンが環境課題に対する責任を果たし、我々が事業を行うタイ社会に於いてカーボンニュートラル化や持続可能な社会の実現への貢献を加速していくために生産工程で再生可能エネルギーを導入するというプロジェクトを重点的に進めています。

 

TBSCは今年、Impact Solar Group ( Thailand ) Co., Ltd. と協力して9.95MWpという大規模発電能力を持つ太陽光発電パネルをノンケー工場に設置しました。

 

これはブリヂストングループとして最大の発電能力を誇るもので、TBSCにとっての重要なマイルストンであると共に、タイの工場が当社グループに於いてプレミアム商品を創る重要なグローバル生産拠点である事を示しています。

 

この重要なプロジェクトは、タイのチームメイトの勤勉かつ多大な努力により実現する事が出来ました。これからも共創活動を推進する事で、サステナビリティを中核とした社会価値と顧客価値を提供し続けていきます」と語った。

 

 

所在地 : タイ国 サラブリ県
稼働開始年 : 1995年
敷地面積 : 660,000平方メートル(2022年11月時点)
生産品目 : 乗用車用及び小型トラック用ラジアルタイヤ

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。