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2019年3月13日【アフター市場】

大和産業、LED照明の音声制御技術をアフター市場展示会に出展

NEXT MOBILITY編集部

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自動車部品商社の大和産業は、「国際オートアフターマーケットEXPO2019(3月13日〜3月15日・東京ビッグサイト)」にて、自動運転車の車内でドライバーなどが車に話しかけることで、LED照明などの操作が可能な音声制御技術を公開した。

 

同社は、元々カーメーカーへのOEM納入、国内外のアフターマーケットへの保安部品の販売などを手掛ける商社。取引先には、曙ブレーキ工業やアイシン精機などのティア1・ティア2を中心に、国内外の大手が名を連ねる業界大手のひとつだ。

 

 

一方で、同社は技術特許を持つ防水小型LEDモジュールなどの自社開発・販売も手掛けており、LED照明関連製品に関しては独自のノウハウも持つ。今回展示したLED照明の音声制御技術は、将来普及が期待される自動運転車に大きなビジネスチャンスを見据えた同社が、自社が持つLEDに関する技術を活かし新しい事業展開を行う布石として展示したものだ。

 

 

ゴルフカートをベースにした展示デモカーの室内には、天井やパネル類、モニターなどに同社が製作したLED製品を搭載。

 

 

近未来カーをイメージしたハンドル中央のマイクにドライバーが話かけることで、搭載した音声認識ソフトが照明類の制御ユニットへ情報を伝達し、照明のオンオフなどを行う仕組みだ。

 

 

これは、つまり将来の自動運転車では、ドライバーは運転を行わないため、より室内の居住性や快適性が重要になるという考え方が元となり開発したものだ。

 

 

デモカーの各制御は、例えば、天井に配した室内灯の場合、ドライバーが「ルームライト」としゃべると点灯、「照明消して」と話すと消灯する。

 

 

また、「ドアオープン」としゃべると車体下部ドア付近に装備した足元灯が路面を照らし、「ドアクローズ」と話すと消える。

 

 

 

加えて、ヘッドライトやウインカー、ハザードランプなども、全て音声で制御が可能だ。

 

 

 

ほかにも、「お知らせして」と話すとメータパネルに文字情報が表示されたり、

 

 

「快適モード」を話すとシートのランバーサポート機能が稼働し、ドライバーの着座姿勢を長時間座っても疲れない正しい位置に変更。

 

 

ルームランプにはジェスチャー制御も採用し、手を近づけるだけでランプのオンオフが可能だ。

 

 

車の室内における様々な制御をドライバーが車に話しかけることで行う機能は、すでにメルセデス・ベンツが2018年に発売された新型AクラスなどにMBUXを採用。またBMWも、2019年3月から「BMWインテリジェント・パーソナル・アシスタント」の導入を発表している。

 

そして、それらは、いずれもAIを駆使し、ドライバーが話しかけると車のシステムが声で応答するトークバック方式を採用する。

 

 

一方、大和産業が展示した今回のシステムは、車側からの音声による応答はなく、ドライバーから話かけると制御が行われる、いわば「一方通行」のシステムだ。

車側からの応答の有無は利用者の好みが分かれるという見方もあるが、同社では今後よりニーズが高くなることが予想されるAIによるトークバック方式の開発も行うという。

 

 

また、既に実用化されているメルセデス・ベンツやBMWなどのシステムでは、行きたい場所の検索やルート設定、好きな音楽の選択など、同社が開発したシステムに比べ既に数多くの機能を有している。同社の技術が、今後これら既存システムとどのように肩を並べ、また差別化していくのかが気になるところだ。

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。