NEXT MOBILITY

MENU

2019年3月13日【アフター市場】

生駒商事、ADAS対応フロントガラスを東京ビッグサイトで披露

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

自動車ガラス商社の生駒商事は、「国際オートアフターマーケットEXPO2019(3月13日〜3月15日・東京ビッグサイト)」にて、同社が開発販売を行うADAS対応の補修用フロントガラス「WINDSHIELD(ウインドシールド)for ADAS」を展示。社外品ながら、純正品と同等の機能や品質、作業性の良さなどを紹介した。

 

 

近年、数多くの国産車にも採用されているADAS(先進安全支援システム)搭載車。これらには、フロントガラス上部にカメラやレーダー、LiDAR(ライダー)などを設置し、前方に人や障害物を検知した場合はブレーキアシストシステムなどが作動する構造を持つ車両が多い。

 

 

そのため、フロントガラスの厚みや可視光透過率などは、各車種やメーカーにより厳密に決められており、仮にフロントガラスにひびや割れが生じた場合、補修交換には純正品を使用するということが一般的。だが、純正品は価格が高いこともあり、従来のADAS非搭載車のように、リーズナブルな社外品を求める声が徐々に増えてきている。

 

 

そういったアフター市場のニーズに対応したのが、今回、生駒商事が展示したADAS対応の補修用フロントガラスだ。

 

 

同社は、元々は輸入車用ガラスの販売などを手掛ける輸入商社だが、国産車向け製品も約20年前から手掛け、その豊富なノウハウを基にこのフロントガラスを開発し、2年ほど前から販売を開始。

 

開発に際しては、各自動車メーカーと共同開発を行うことで、純正品と同等の厚みや可視光透過率などを実現する(下はマツダ CX-5用)。

 

 

また、カメラやレーダーなどを搭載するブラケットも、車種ごとに純正品と同じ形状にすることで、ADAS用ユニット類の移設についても面倒な作業が不要となっている(下はマツダ CX-5用のブラケット部)。

 

 

使用するガラスには、国内外の自動車メーカーに純正供給も行っている中国のFUYAO社製を採用。日本工業規格(JIS)はもちろん、欧州規格(Eマーク)、米国規格(ASマーク)といった世界の自動車ガラス規格に合格しているため、品質面でも安心して使えるのも特長。もちろん車検対応だ。

 

 

ラインナップは現在120タイプ。ブースでは、トヨタ プリウスやハイエース、ニッサン ノート、マツダ CX-5、スバル レガシィ、ダイハツ タント、スズキ ワゴンR、日野 レンジャーといった、ADAS搭載車向け製品を展示。乗用車や軽自動車、商用車など幅広いモデルに対応していることをアピールした。

 

 

同製品の主な販売先は自動車ガラス施工専門店などで、価格的にリーズナブルなため販路は徐々に拡大しているという。

 

 

ただし課題もある。それは、ADAS搭載車のフロントガラス交換時に必須となるキャリブレーションやエーミングが行える業者が現在ではまだ少ない点だ。

 

ADASシステムを正常に作動させるためには必須となる作業だけに、現在の自動車ガラス施工業者には、専用機器を持つディーラーなどに作業を委託しているところも多いという。

 

だが、一方で、自社に専用機器を導入し、独自にそれら作業が行える体制を整える企業も増加してきている。同社では、こういった傾向を販路拡大につながるビジネスチャンスだと捉え、対応車種を今後さらに増やしていく方針だ。

 

 

 

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。