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2021年11月25日【テクノロジー】

ネクスコ中、グラウンドアンカーの緊張力測定・解析を省力化

NEXT MOBILITY編集部

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中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋は11月25日、応用地質、国立大学法人東海国立大学機構 岐阜大学と共同で、従来に比べて大幅な省力化ができるグラウンドアンカーの緊張力を測定し解析する新しいシステム「VIBRES®(ビブリス)」を開発したことを発表した。

 

グラウンドアンカー(以下「アンカー」、写真-1、図-1)とは、地すべり対策の代表的な工法の一つで、アンカー体を地盤内に定着させ、緊張力を与えることによって、のり面の安定化を図る構造物。高速道路は地山を切盛りして建設するため、急勾配なのり面を安定させる必要がある箇所ではアンカー工法が多く採用されてきた。

 

同社管内の高速道路でも約3.8万本のアンカーが施工されている。施工後約50年以上経過したものも存在し、現地条件によっては機能低下が進行しのり面を不安定化させる可能性があるため、定期的に健全性を確認するために緊張力を測定する試験(リフトオフ試験)をおこなっている。

 

リフトオフ試験は、のり面に大規模な足場(写真-3)を設置し、専用ジャッキ(約40~120kg)を用いて実際にアンカーを引張る試験をおこなう必要があり、足場設置や資機材運搬などに時間とコストがかかることや高速道路の交通規制を伴うことが多いことから、これらの課題を解決する新たな技術開発をおこなっていた。

 

今回、開発した測定・解析システム「VIBRES®(ビブリス)」は、アンカー頭部の引張り材余長部に小型バイブレータおよび加速度計を設置し、小型バイブレータにより振動を与えることで、アンカーの引張り材を共振させ、その固有振動周波数を読み取り、相関関係から緊張力を求めるもの。(写真4、図2、3)

 

従来の技術(リフトオフ試験)では、アンカーの引張り材に直接引き抜く力を与えるため、使用する専用ジャッキの重量が約40~120kgとなっている。一方、このシステムで使用する小型バイブレータの重量は約400gであり、既存のリフトオフ試験と比べてメイン機器の大幅な軽量化を図るとともに、1回あたりの測定時間(セット時間を含む)が、従来の技術(リフトオフ試験)で30~120分/本であったものを、20~40分/本と最大で3分の1程度に短縮可能となった。また、測定精度についても、従来の技術(リフトオフ試験)と比較して±10%以内であることを確認している。

同社によると、試験に用いる機器が軽量であることから人力での運搬が可能であり、仮設足場および重機などの大掛かりな機材が不要であるとともに、作業性も容易。将来的に、リフトオフ試験に代わる技術として全面導入された場合、従来方法と比較してコストや作業時間が大幅に削減され、作業上の安全性向上が期待される。

 

今後は、引き続き対応するアンカーの種類の拡大など検証を進め、リフトオフ試験に代わる技術としての展開を目指すとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。