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2018年3月15日【自動車部品】

マツダとエリーパワーら3社、鉛蓄電池代替のリチウムイオン電池開発へ

NEXT MOBILITY編集部

 

マツダとエリーパワー、宇部興産の3社は、自動車に搭載する12Vリチウムイオンバッテリーに関する共同開発契約を締結した。

 

3社は、従来の鉛バッテリーと代替可能で、高温や衝撃に対する安全性、耐久性の高い自動車始動用12Vリチウムイオンバッテリーの共同開発を進め、2021年までの実用化を目指すとしている。

自動車用バッテリーは、欧州を中心とした環境規制における鉛使用の禁止や、燃費改善に向けた軽量化等の課題に対応すべく、従来の鉛バッテリーに代わるリチウムイオンバッテリーの実用化が期待されている。

 

しかし、バッテリーが主に搭載されるエンジンルーム内の高温や衝突時の衝撃に耐えるリチウムイオンバッテリーの開発は難しく、これまで限定的な採用にとどまってきた。

 

3社は、上記の課題解決に向け、それぞれの強みを活かした共同開発を進めていくとしている。

 

マツダは、業界に先駆けてSKYACTIV技術開発等で培ってきたモデルベース開発(Model Based Development *1)の最新手法を駆使するとともに、電池内部の化学反応をモデルベースリサーチ(*2)で研究、高性能な次世代バッテリーをクルマ全体でマネジメントする技術の確立、及びその汎用モデルの開発を担当する。

 

エリーパワーは、定置用や二輪車始動用の電池開発に実績があり、二輪車始動用のリチウムイオンバッテリーが、2016年から国内大手二輪車メーカーにも採用。低温下での動作性や耐衝撃性、防水性等を備えた安全性の高い電池技術の蓄積を活かし、電池の基本設計と開発を担当する。

 

宇部興産は、リチウムイオン電池の主要部材である電解液とセパレータを事業展開。

高性能な電解液で、電池の寿命改善、高電圧化に伴う高容量化や安全性向上など、様々な改良と改善を実現してきたこれまでのノウハウと技術開発力を活かし、引火点が高く、より高温に耐え得る電解液の開発を担当する。

 

今回の3社による共同開発では、世界的な環境規制の動向を踏まえ、従来の自動車始動用鉛バッテリーを代替する次世代バッテリーとして広く活用される、安心・安全な車社会の実現に資することを目指すとしている。

 

また、将来的には、この共同開発で培った技術をベースに、自動車始動用以外の電動化技術へ適用可能な低電圧系(24V/48V)のリチウムイオンバッテリーへ発展させるなど、様々な分野での協業を検討していくとコメントしている。

 

*1 自動車の先行開発・性能評価のプロセスをバーチャルシミュレーションで行う開発手法。
*2 自動車技術の先行研究をモデルベース開発(Model Based Development)の手法で行うこと。

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。