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2018年1月12日【エレクトロニクス器機】

日本NI、分散型データ収集用デバイス「FieldDAQ」を発表

NEXT MOBILITY編集部

 

日本ナショナルインスツルメンツ(日本NI)は、2018年1月12日、データ収集用デバイス「FieldDAQ」を発表した。

 

同製品は、分散環境での利用に適した、高精度な同期機能、その堅牢さが特長だと云う。

ナショナルインスツルメンツ・ロゴ

自動車や航空機、産業用機器に代表される、複雑な電気機械システムの高度化が進む現在、検証試験は、より厳密に行う必要がある。

 

特に、先進運転支援などの新しい機能が次々と実現されている自動車業界では、行政レベルでの規格策定が進められ、顧客からの期待も高まっていることから、より厳しいテスト要件が必要とされる。

 

そうした要求に応え、システムの安全性、信頼性、品質を確保するためには、テスト中に正確なデータを収集することが不可欠である。

 

このような状況に対応するため、テスト技術者は、ノイズの影響を受けやすい集中型の計測システムから、分散型の計測ノードへと移行していると、同社では考えている。

 

この分散型の計測には、デジタル化と信号調節の機能をセンサ付近に配置する必要があるが、計測システムの形態として分散化を進めると、データ収集用のデバイスが置かれる環境は厳しさを増すほか、システム全体で同期をとってデータを収集し、スケーリングや統合をシームレスに行う必要が出てくるといった課題があると云う。

 

 

FieldDAQは、-40~85℃の環境で動作、100Gの衝撃と10Gの振動に耐え、最も堅牢なものは防塵/防水規格であるIP67に対応。

 

同社のデータ収集デバイスの中で最も堅牢性に優れ、非常に厳しい条件下、例えば雨やみぞれ、雪、泥などに晒される屋外の環境下で、信頼性の高いデータの収集が可能だとしている。

 

また、同製品は、ソフトウェアで構成できるカスタマイズ可能なハードウェアプラットフォームと、ソフトウェアプラットフォームをベースに構築。

 

オープンで拡張可能なため、テスト技術者は、製品の設計サイクルに応じたテストが行え、その結果、コスト削減ができるとしている。

 

また FieldDAQは、Ethernet規格の拡張版であるIEEE 802.1 TSN(Time Sensitive Networking)に対応。

 

産業用コントローラや、「CompactDAQ」、「CompactRIO」と並んで、TSNに対応するNIの製品ラインアップを拡充するもので、余計な配線や複雑なプログラミングは不要だとしている。

 

更に、TSNに対応していることから、Bosch Rexroth社、B&R Industrial Automation社、Schneider Electric社など、産業用I/O製品や制御製品の大手ベンダーが提供するTSN対応のソリューションとも組み合わせた使用が可能だとのことだ。

 

[FieldDAQ製品ラインナップ](税別価格)

 

– 温度入力デバイス (258,000円~)
– 電圧入力デバイス (405,000円~)
– 歪み/ブリッジ入力デバイス (552,000円~)

 

<参考>
FieldDAQを使用でより高性能な分散型データ収集システムを構築する:
http://www.ni.com/white-paper/54280/ja/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。