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2019年3月5日【テクノロジー】

東大発ベンチャー、自動運転AIプログラミング研修を提供

NEXT MOBILITY編集部

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東京大学発スタートアップ企業のアイデミーは、3月5日、AIやビッグデータ関連の技術ベンチャーのユーザーローカルと共同で、自動車関連の製造業向けに「自動運転AIプログラミング研修」を提供することを発表した。

 

 

アイデミーは、東京大学が運営する投資企業のUTECらが出資し、2014年に創業した東京大学発のベンチャー企業。2017年にリリースした「10秒で始めるAIプログラミング学習サービスAidemy」はサービス開始3ヶ月で会員数1万人を突破。また、早稲田大学リーディング理工学博士プログラムでのAI入門特別実践セミナーも担当する等、AI関連のサービス提供に実績を持つ。

代表取締役CEOの石川聡彦氏(下)は、2017年に東京大学工学部を卒業した新進気鋭の若手経営者。

 

 

また、今回同社のパートナー企業となるユーザーローカルは、ビッグデータ分析やWEBマーケティング支援ツール、AI関連の各種サービス等を手掛ける企業。2017年、東証マザーズ上場。ITや金融、不動産や出版等の幅広い分野の国内有名企業にサービスを提供する他、バイドゥなどの海外企業とも取引を行っている。

 

今回、これら2社が提供するサービス概要は以下の通りだ。

 

【研修の概要】
受講生が自動運転のためのディープラーニング・画像認識技術を学ぶカリキュラムで、実車の1/10サイズのRC四駆自動車(前出写真)や3Dシミュレーター上で自動運転させることによりAI機械制御を実践的に学習。

 

5日間ほどの研修の最終日には、受講生が作成したディープラーニングのモデルを使ってミニチュア四駆自動車でタイムを競うレースを実施する。

 

 

 

【当研修で学べる技術】
今回の研修では、自動車メーカー、制御機器メーカーなど「製造業」にターゲットを絞り、以下のような具体的な自動運転の要素技術を体得できる研修を提供する。

 

1,ディープラーニングによる自動ステアリング操作

2,画像認識による道路判定

3,信号機や標識などの物体認識AI

4,自動ブレーキ・システムの開発

5,自動追尾によるオートクルージングの実装

 

なお、アイデミーによると、今回の研修リリースの背景などは以下の通りだ。

 

「機械学習関連技術は、一部の大手企業を中心にソリューションが提供されていますが、現在これらの技術を使えるのはまだごく一部のAIエンジニアやデータサイエンティストだけに限定されております。

今後、『AIの民主化』を推進し、より多くの方がこうした技術の担い手になるには、機械系エンジニアもAI関連技術を習得し、AIによる自動化・効率化メリットを享受する必要があると考えています。

こうした背景もあり、当社では、自動車メーカーや製造業でのサービス提供を進めており、オンライン研修では日本No.1のユーザー数を誇るサービス提供しています。また、ユーザーローカルでは社内研修としてこうした自動運転研修コースを実施しており、今回の協業に至りました」

 

 

当研修サービスにより、国内の自動運転技術がどう進歩していくのか興味深い。

 

 

参考サイト:「自動運転AIプログラミング研修」公式サイト

URL : https://self-driving.userlocal.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。