NEXT MOBILITY

MENU

2019年3月5日【アフター市場】

独・コンチネンタルタイヤ、ツール・ド・フランスを協賛

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

独・コンチネンタルタイヤは、2019年7月6日にベルギーのブリュッセルで開幕するツール・ド・フランスで、メイン・パートナーの1社になることを発表。国内では、3月5日に日本法人のコンチネンタルタイヤ・ジャパンが明らかにした。

 

 

 

同社は、世界的な自転車ロードレースであるツール・ド・フランスにおいて、2017年に5年間のオフィシャル契約を締結。1年間オフィシャル・パートナー兼オフィシャル・タイヤスポンサーを務め、2019年度からLCL(クレディ・リヨネ銀行)、E・ルクレール、Krys(クリス)、Skoda(シュコダ)とともに、メインパートナー5社のうちの1社となった。

 

これにより、同社は欧州などで絶大な人気を誇る当レースで、様々な企業PRを行う。

例えば、フィニッシュライン上のアーチおよびフィニッシュから1キロ手前の「フラム・ルージュ」アーチには、同社のロゴを掲載。また、レースの各ステージにおいて、同社の代表が壇上でステージ勝者にトロフィーを贈呈する。

 

また、6つのワールド・ツール・チーム(スカイ、FDJ〔フランセーズ・デ・ジュー〕、モビスター、バーレーン・メリダ、カチューシャ・アルペシン、サンウェブ)のレース車両に対しては、同社製の自転車用ハイエンドモデル「Competition Pro LTD(コンペティション・プロ・エル・ティー・ディ)」を提供。これらは、このレース用に特別設計を施し、ドイツの同社コルバッハ工場にてハンドメイドしたスペシャル品だ。

 

さらに、ツール・ド・フランスのオフィシャルカーに装着されるタイヤも同社製を採用。ハイパフォーマンス・コンフォート・タイヤの最新モデル「PremiumContactTM 6(プレミアム・コンタクト6)」を提供する予定だ。

 

 

コンチネンタル タイヤ部門 プレジデント兼コーポレート購買責任者 ニコライ・ゼッツァー氏は、今回同社がメイン・パートナーになったことに関し、以下のように述べている。

 

「ツール・ド・フランスのスポンサーであることは、当社の製品や企業価値と完全に合致します。世界最大の自転車ロードレースにおいて、1年間オフィシャル・パートナー兼オフィシャル・タイヤスポンサーを務めた後、今回メイン・パートナーとしてより大きな役割を果たすことは、非常に大きな喜びです。これによって、私達のパートナーがステージで勝者となる度に、路上での安全性だけではなく、勝利への情熱を象徴するコンチネンタルのハイテク・タイヤは広く認知されていくでしょう」

 

同社は、さらにツール・ド・フランスとのパートナーシップを、同社が掲げる「ビジョン・ゼロ」戦略の推進にも利用する。これは、交通事故による死者ゼロ、負傷者ゼロ、最終的に交通事故そのものがゼロの世界を目指すというもの。

そのため、同社では「Sharing the Road (道路の共有)」および「Stay Wider of the Rider (車間を広くあけた走行)」キャンペーンを実施し、これを通してドライバーやサイクリストへお互いへの配慮を呼びかけていくほか、ウェブサイトでは、ステージ毎に、観客らが安全に移動できるような、様々な情報を掲載するなどを予定している。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。