NEXT MOBILITY

MENU

2020年10月26日【エレクトロニクス器機】

TEジャパン、5G含む広周波数帯域対応の新アンテナを発表

NEXT MOBILITY編集部

tejapan-teconnectivity-announces-new-antenna-20201026-1

tejapan-teconnectivity-announces-new-antenna-20201026-2

タイコ エレクトロニクス ジャパン(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:上野康之)は10月26日、5G、NB-IoT、LTE-M向けの新しいアンテナを開発し、モノのインターネット(IoT)用セルラー機器に求められる広い周波数帯域とさまざまな帯域幅への対応を進めていることを発表した。タイコ エレクトロニクス ジャパンは、ワイヤレス通信向けの革新的な接続ソリューションを持つ世界的リーダーである TE Connectivity(NYSE:TEL)の日本法人。

 

 

昨今ではセルラーIoTデバイスが発達し、5Gおよびセルラーの低消費電力広域通信(LPWAN)対応製品の市場需要が高まっている。NB-IoTとLTE-MはLPWAN無線技術規格であり、前者は屋内、低コスト、長バッテリー寿命、高密度接続に、後者は機械間の通信に重点を置いている。5GおよびセルラーLPWAN接続の最適性能は、広い周波数帯域と信頼性の高いRF性能によって決定するが、これにTEのアンテナは対応可能。TEが5G、NB-IoT、LTE-M 向けに導入する新しいアンテナであれば、600 MHz~6 GHz の範囲でさまざまな帯域ソリューションを提供することができる。TEのアンテナは、自社のシステムアーキテクチャに合わせてさまざまな取り付け仕様(例:ボード マウント、埋め込み、外付け、またはターミナル型アンテナ)、ケーブル長、およびコネクタ オプションを選択でき、調整なしに最終製品への組み込みが容易。さらにTEでは埋め込み式だけでなく、複雑な複数のアンテナアセンブリ製品のサービスもラインアップしている。

 

 

TEのData and Devices部門でプロダクトマネージャを努めるHan Sang Cheolは次のように述べている。「5Gに移行することで、性能が現行の4G LTEの10倍から100倍向上します。セルラーLPWANは、私たちの生活をスマートに接続するうえで重要な役割を果たします。TEは、市場動向に合わせて、信頼性の高い新しいアンテナを市場に投入し、過酷な環境に直面しても、より安全につながる未来を創るために最適な性能の製品を開発しながら、お客様が迅速に商品化できるソリューションを提供します。」

 

 

TEの5G、NB-IoT、LTE-M向けのアンテナ
https://www.te.com/jpn-ja/products/antennas/intersection/cellular-antennas.html

 

 

■TE CONNECTIVITYとタイコエレクトロニクスジャパン合同会社についてTE Connectivityは、様々な産業において世界を牽引する年間売上130億米ドルのインダストリアル・テクノロジーリーダー。より安全で持続可能な社会の実現、より豊かな、つながる未来の創造に貢献する。TEのコネクティビティおよびセンサソリューションは、広範囲の分野にまたがり、過酷な環境下において実績を持ち、自動車、産業機器、メディカル、エナジー、データ・コミュニケーションからスマートホームに至る様々な産業の発展に寄与している。

 

詳細:www.te.com

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。