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2018年5月30日【テクノロジー】

東洋ゴム、独自の「モビリティ・エアロダイナミクス技術」を確立

NEXT MOBILITY編集部

 

東洋ゴム工業は、自動車のさらなる低燃費化や、EV化に必要とされる空力特性(※1)の高いタイヤ実現のため、独自の「モビリティ・エアロダイナミクス(空力シミュレーション)技術」を確立したと、5月30日に発表した。

 

この技術は、実際のタイヤのパターンデザインを用いて、タイヤへの荷重や速度など、走行時の使用諸条件、また、ホイールや車体形状といった個別条件を組み合わせ、タイヤ変形を考慮し、タイヤ接地転動状態(※2)でのタイヤおよび車両の空力特性を解析・予測できる技術だと云う。

東洋ゴム工業・ロゴ

同社は今後、この技術を用い、自動車メーカーの車両開発に必要な燃費向上や、航続距離の伸長に対し、最適なタイヤを提案。また、実車風洞実験(※3)結果と整合性を持つ、このシミュレーション技術を利用した、「空力特性の高いタイヤ」を開発するとしている。

 

※1)空力特性:空気中で物体が移動、運動するときに受ける空気の力(抵抗)や流れの特質。
※2)タイヤ接地転動状態:タイヤが実際の路面の上を転がり動いている状態(と同じ状態)。
※3)実車風洞実験:目には見えない風を人工的につくる専門施設内で、実際の車両が受ける空気の流れを可視化するとともに、空気抵抗を定量測定する実験。

 

○空力特性の重要性

 

空気抵抗は、自動車が走行する際に必ず受けるもので、この低減が燃費性能の向上につながる。自動車メーカーは、環境性能面での社会的な期待に応えるため、空力特性の向上を意識して車両のデザインや開発に取り組んでいる。同様に、EV車両においても、1回の充電における航続距離を伸長させていくための課題として、空力特性の向上は重要テーマの一つでもある。

 

○タイヤと空力との関係

 

走行中のタイヤは、荷重を支えながら変形し、回転することから、タイヤ周辺の空気の流れは、車両の空力特性に直接的な影響(※4)を及ぼしている。

 

この車両の空力特性に対する影響を抑えるため、走行中にタイヤ周辺で生じる空気の流れを解析し、タイヤプロファイルを最適化、空気の流れをコントロールすることで、燃費は向上する。

 

※4)直接的な影響:車両全体が受ける空気抵抗のうち、タイヤの占める割合は約15%といわれている。

 

○燃費測定基準の世界統一

 

2014年、国連の自動車基準調和世界フォーラム(WP29)で、「乗用車等の国際調和燃費・排ガス試験方法(WLTP※5)」の世界統一技術規則が採択。国や地域ごとに異なる燃費や排ガス規制、安全等、測定試験方法が世界で標準化された。風洞実験では、タイヤの空気抵抗も考慮されるため、今後、燃費の規制値として、タイヤの空力特性が直接関係するようになると云う。

 

東洋ゴムは、タイヤ周辺での空気の流れに対する改善アプローチは、今後、大きな関心事になるとしている。

 

※5)WLTP:Worldwide-harmonized Light vehicles Test Procedureの略。

 

同社は、「スーパーコンピューターを用いたタイヤ解析」に特化した数値計算技術を独自に開発し、商品を設計。タイヤ解析技術とドライビングシミュレーションを融合した、独自のタイヤ設計基盤技術「T-mode(ティーモード)」では、設計期間の大幅な短縮や高精度な設計を実現してきたと云う。

 

今回のモビリティ・エアロダイナミクス技術は、このT-modeの進化技術として、先行研究で実現されていなかった領域にアプローチし、「荷重や走行条件等によるタイヤの変形」、「不連続なタイヤパターンを考慮したタイヤの回転」、あるいは「タイヤと路面との接触状態を考慮した空気の流れ場」など、実際に走行する自動車が空力として影響を受ける動きや状態を、種々の数値計算手法によって数値化し、その組合せによって、タイヤおよび車両周りの空気の流れ場のシミュレーションと可視化を実現したとしている。

 



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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。