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2019年3月1日【テクノロジー】

アウディAG、ジュネーブモーターショーで電動化モデル9台を出展

NEXT MOBILITY編集部

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独・アウディAGは、3月1日、2019年3月7日から3月17日(5-6日はプレスデイ)にスイスのジュネーブで開催される「第89回ジュネーブモーターショー」に出展。EV4台、PHEV4台、EVレーシングマシン1台の計9台の電動化モデルを展示する。

 

 

 

まず、EVでは同社初のEVでSUVタイプのe-tronを展示予定。また、2019年後半に市販バージョンの発表を予定しているe-tronのクーペバージョンであるe-tronスポーツバックも披露される。

 

 

今回ショーでEVの目玉となる2台が、e-tron GTコンセプトとQ4 e-tronコンセプト。

e-tron GTコンセプトは、2018年の米・ロサンゼルスモーターショーでワールド・プレミアされた4ドアスポーツモデル。

低いフロアが特長的なeプラットフォームを採用、最高出力590馬力を発揮し、ルーフにはカーボンを使用し、各部にアルミパーツも採用することで軽量化も実現する。

同社の高性能車部門であるアウディスポーツが開発を担当し、同社同様フォルクスワーゲングループに属するポルシェと共同開発を行っている。

 

Static Photo
Colour: kinetic dust

 

 

また、Q4 e-tronコンセプトは、現行のSUVモデルQ3とQ5の間に位置するボディサイズとみられる。詳細はまだ不明だが、同社ではこのモデルの市販モデルの発売を2020年の後半から2021年の初頭にかけて計画している。

 

 

今回のショーには、他にも、A6、A7、A8、Q5の4モデルのPHEV(プラグインハイブリッドモデル)も展示予定だ。

 

同社では、これらモデルにより、2019年には、ほぼすべての市場セグメントにおいて、PHEVの導入をかける予定だ。

なお、これに伴い、既に発売されているA3とQ7のPHEVも技術面の見直しが図られたモデルが2019年中に販売される予定だ。

 

 

ショーには他にも、EVのフォーミュラーレース、フォーミュラEに同社が導入しているe-tron FE05も展示予定だ。

 

 

これらEVやPHEVをメインとした展示内容について、アウディAG取締役会会長のブラム ショット氏は、次のように述べている。

 

「私たちは、明確な目標を設定しました。それは、2025年に販売されるアウディの新車の3台に1台を電動化モデルにするということです。その理由は、私たちが明確なビジョンを追求しているからです。アウディは、ゼロエミッションのモビリティを実現するために真剣に取り組んでいます」

 

 

世界的なEVシフトの潮流に対し、攻勢をかけるように次々と発表されるアウディの電動化モデル。その詳細が判明し次第またご紹介する。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。