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2018年11月29日【テクノロジー】

アウディ、e-tron GTコンセプトをLAで発表

NEXT MOBILITY編集部

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独・アウディAGは、11月28日、米国で開催されるロサンゼルスモーターショー2018(現地11月30日〜12月9日)において、4ドアクーペの新型EVモデル「e-tron GTコンセプト(e-tron GT concept)」を世界初公開することを発表した。

 

 

e-tron GTコンセプトは、2018年9月より既に生産が開始されているe-tron SUV、2019年に登場予定のe-tron Sportbackに続く3番目の同社EVモデルだ。

 

 

同じフォルクスワーゲングループのポルシェと共同開発したモデルで、フラットなフロアアーキテクチャーを備え、エキサイティングなプロポーションと低い重心を特徴としている。

 

 

 

最高出力は434 kW(590 hp)で、スポーツカーに匹敵するパフォーマンスを発揮。

駆動モーターは前後に装備し、いずれの電動モーターも永久磁石式同期電動機(PMモーター)を採用。駆動トルクは、トルクベクタリング付きquattroフルタイム4WDシステムを介し4輪へ伝達され、ダイナミックなスポーツモデルにふさわしい性能を実現するという。

 

 

同社では、将来的にこのモデルは、0~100km/hを約3.5秒で加速し、200km/hにはわずか12秒で到達する性能を持たせ、航続距離を最大化するために、最高速度はあえて240km/hに制限する予定だという。

 

 

航続距離は、新しいWLTPモードで400km以上。駆動モーター用のリチウムイオンバッテリーは90kWh以上の容量を搭載する予定。

 

 

充電は左側フロントフェンダーのフラップ内に充電用のケーブルを接続するか、アウディワイヤレスチャージングによる非接触充電といった複数の方式が可能だ。

 

非接触充電の場合は、クルマを駐車するフロアに1次コイルを備えた充電パッドを施設して、電源に接続。交流電流の磁場により、空間を隔てて、車両のフロアに設置された2次コイルに交流電圧が発生するシステムを採用。充電出力が11kWの場合、一晩でフル充電が可能だ。

 

 

また、800Vの充電システムに対応するこのモデルは、充電ケーブルを使えば充電時間を大幅に短縮することが可能。バッテリーを80%まで充電するのに必要な時間はわずか約20分で、充電後は再び320km以上の距離を走行することがでる。加えて、800V以下のより低い電圧で充電することも可能なため、あらゆる充電ステーションを利用することができる。

 

 

このコンセプトカーを量産モデルへと移行する作業は、アウディのハイパフォーマンスモデルを開発している子会社、Audi Sport GmbHが担当。量産車の市場投入は約2年後(2020年頃)の予定だ。

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。