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2018年10月5日【テクノロジー】

ETAS、車載制御技術のシンポジウム開催

NEXT MOBILITY編集部

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マツダは内燃機関の改善を重視

 

当日は、まず基調講演として、マツダ株式会社 常務執行役員・シニア技術開発フェローの人見光夫氏が登壇。「マツダのものづくり ~選択と集中による開発革新~」というテーマで講演を行った。

 

 

講演の主な内容は、現在、急速に世界中に伝播しているEV(電気自動車)シフトに対する問題提議。

 

人見氏によれば、環境対策として内燃機関を搭載するガソリン車からEVへの移行が叫ばれる世間評が多いが、EV増加により増える電力消費量をいかにまかなうかも考慮する必要があるという。

 

確かにEVは、クルマ自体はCO2を出さない。だが、充電時間が長いこともあり、その数が増えることで、消費電力は増大する。また、現在はEVの数が少ないため電気料金も安いが、増えればガソリンのように税金が課せられる可能性もあり、「価格が上がる」ことも考えられるという。

 

また、発電方法も考慮が必要だという。石炭を燃やす火力発電ではCO2の削減には繫がらないし、現在は原子力発電も抑制されている。そんな中、太陽光や風力等の(比較的クリーンな)発電だけで増加するEVの電力消費をまかなうことにはインフラ投資等の面でも難しい。

 

 

しかも、いかに先進国等がEV開発を重視しても、今後20年先も新興国を中心に内燃機関を搭載したクルマが増えることは間違いないとも予測する。

 

 

そこで、同氏は、EV等の開発はもちろん必要ではあるが、まず今は、内燃機関の開発を重視すべきといった持論を展開。しかも、内燃機関は燃費やCO2削減の面でまだまだ改善する余地があるという。

 

同氏は、内燃機関でも「SKYACTIVE搭載車の実用燃費を、平均的発電方法で供給された電気を使うEVに対して10%強改善、火力発電で最もCO2排出量が少ないLNG(液化天然ガス)でも25%改善すれば追いつく」といった、SKYACTIVEのさらなる進化を目指す同社ならではといえる論旨を展開した。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。