NEXT MOBILITY

MENU

2019年6月14日【テクノロジー】

日野自動車、運転手の異常を検知し自動停止する大型観光バス発売

山田清志

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

 日野自動車は6月14日、運転手の異常などを検知した場合に自動停止させる機能を搭載した大型観光バス「日野セレガ」を7月1日に発売すると発表した。あわせて同社の羽村工場でその技術を含めた最新安全技術を報道陣に公開した。

 

 

「2020年代に高速道路死亡事故ゼロ、2030年代に一般道死亡事故ゼロ」を目標に掲げる日野は、これまで数々の安全技術を業界に先駆けて商用車に搭載してきた。2018年には、ドライバーの急変による事故防止対策として手動スイッチ式のドライバー異常時対応システム(EDSS)を大型観光バスに商用車世界初として搭載した。

 

 

 今回披露したシステムは、それをさらに進化したもの。ドライバーの状態をモニターするカメラに人工知能(AI)技術を基にした画像解析を採用し、身体や顔の向きなどを判定。まぶたが閉じていたり、身体がうつむいたり、横方向へ倒れたりなど通常と違った状態が約5秒続き、車線も外れた場合、システムが作動して2段階ブレーキで自動停車させる。

 

 

その際、車内では非常ブザーが鳴るとともに前方上の荷物棚付近にある赤いランプが点滅し、バスが緊急停止することを乗客に知らせる。車外ではハザードランプやストップランプを点滅させて周囲の車両に異常を伝える。

 

「従来の手動スイッチ式のEDSSでは、ドライバーが異常な状態にあることを乗客に気づいてもらう必要がある。自動検知システムであれば、ドライバーの状態が異常で車両の挙動も異常であることを自動的に判断して、早めにブレーキをかけて安全な状態に持っていくことができる」と開発に携わった同社ADAS開発部の前野貴正グループ長は説明する。

 

 

 今回、EDSSを進化させることができたのには、ドライバーモニターの性能向上が大きいそうだ。以前は赤外線カメラを使って夜間やサングラス着用などでも顔を認識していたが、マスクで鼻を覆ってしまうと顔認識ができなかった。

 

そこで、カメラの解析度を上げ、特徴点の抽出精度を向上させた。これにより、顔の輪郭や凹凸から人間の顔をより正しく認識できるようになった。また、画像認識のAI、機械学習を強化することによって、健康状態や集中力の低下、居眠り、脇見などの検知パターンも増え、さまざまな状態でも誤検知しにくくなった。

 

そのほか、出会い頭の事故を低減する大型トラック用のサイドアラウンドモニターシステムや、小型トラック用の前進誤発進抑制機能などの安全技術も披露した。前進誤発進抑制機能では、障害物に向かってアクセルをベタ踏みしても、ぶつかることがなく数10cm手前で止まることができた。「これでブレーキとアクセルを踏み間違えても、コンビニのガラスウインドゥなどに突っ込むことはなくなる」と担当者は自信を見せていた。

 

 

「こうした安全技術を交通事故死傷者ゼロの実現に向けて積極的な標準装備化していく」と先進技術本部の奥山宏和副領域長は話し、事故原因の9割以上といわれるヒューマンエラーの低減に向け、自動運転技術の開発にも積極的に取り組んでいくそうだ。( 経済ジャーナリスト/山田 清志 )

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。