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2019年4月5日【テクノロジー】

ホンダ、80年代人気のシティなど展示-オートモビルカウンシル

NEXT MOBILITY編集部

 

 

本田技研工業(以下、ホンダ)は、クラシックカーの祭典「AUTOMOBILE COUNCIL 2019」(以下、オートモビル カウンシル2019、4月5日〜4月7日・幕張メッセ)にブース出展し、1980年代の人気モデル「シティ(CITY)」や関連商品であるミニバイク「モトコンポ」などを展示した。

 

 

今回、同社ブースのテーマは「Honda ものづくりー継承されるM・M思想~生活を豊かにする“人中心”のコンセプト~」だ。

 

 

これは、1981年に発売を開始したシティを筆頭に、現在まで脈々と受け継がれているホンダのクルマづくりに関する基本概念、「M・M(マン・マキシマム/メカ・ミニマム)思想」を伝えるというもの。

 

このM・M思想とは「人のためのスペースは最大に、メカニズムは最小に」という意味で、今回ブースには、1982年型のシティと、2018年の現在に発売したN-VANを対比的に展示。

いずれもコンパクトなボディに広い居住性や積載性を実現している両モデルを通じて、ユーザー中心の車づくりという同社の車両製作コンセプトを紹介した。

 

 

ブース展示のメインとなったシティは、当時の都市部に住む若者をメインターゲットにした初代モデルだ。

 

 

排気ガスを低減する独自機構CVCC採用の水冷直列4気筒エンジンは、最高出力63ps/5000rpmを発揮。

 

 

ボディには、小さな専有面積で居住性に優れた背が高いトールボーイデザインを採用。

同時期のシビックより全長で380mm短く、全高が120mm高いフォルムが当時としては斬新で、広く市場に受け入れられ、ターボモデルやカブリオレなども登場。

1986年にロー&ワイドの新コンセプトとなった2代目が登場するまで、若い世代を中心に高い人気を誇った。

 

 

 

ブースには、他にも、1982年にシティと同時発売したモトコンポや1980年に発売した発電機デンタEM400も展示。

 

モトコンポは、50cc・空冷2ストローク単気筒を搭載するミニバイクで、シティに積載可能な折りたたみバイクというコンセプトで登場。当時のアウトドア・ブームもあり、車で運び郊外で遊ぶレジャー向けバイクとして、良好なセールスを記録したモデルだ。

 

 

また、デンタEM400は、59.8cc・強制空冷4ストローク単気筒を搭載。同じく当時斬新だった携帯用発電機で、乾燥重量18kgという軽量さにより、「片手で持てる発電機」として人気を博した。

 

 

 

一方、現在のモデルである軽商用車N-VANの展示車両には、50ccビジネスバイクのクロスカブを積載し、モトコンポが搭載可能なシティとの類似性をアピール。

 

 

 

独自のセンタータンクレイアウトや助手席スペースまで低床でフラットである荷室による高い積載性が、前述のM・M思想に通じることを紹介した。

 

 

 

今回の展示では、他にも同社デザイン担当者らの手による、シティやモトコンポ、デンタの1/4モックアップモデルや、

 

 

当時のカタログなども展示。

 

 

1980年代の時代背景もよく分かる内容などが、多くの来場者の注目を浴びていた。

 

 

 

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。