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2019年5月22日【自動車・販売】

市光工業、自動運転向け光の新技術を提案-人くる2019

NEXT MOBILITY編集部

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自動車部品メーカーの市光工業は、「人とくるまのテクノロジー展2019横浜(5月22日~5月24日・パシフィコ横浜)」に出展し、自動運転車の動きを周囲に伝える光の新技術「コミュニケーション ライティング」を採用した実物大モックアップを展示。同技術が実際にどのように見えるのかを来場者にアピールした。

 

 

 

大型グリルに光の文字やサインを表示

 

コミュニケーション ライティングは、従来ドライバーが他車両や歩行者へ行っているアイコンタクトやジェスチャーといった自車の動きに関する意思伝達が、自動運転中にはドライバーが周囲を見ていないケースも多いため「行われにくい」ことを前提に開発されたもの。

 

自動運転車が駐車や発進、停車や右左折などをする際はもちろん、歩行者や対向車に道を譲るといった意思表示を、様々な光やサインがドライバーに変わり周囲に伝えるためのシステムだ。

 

 

同社では、2018年の「人とくるまのテクノロジー展」で当技術を初披露。

 

 

当時は、スケールダウンモデルを使い車両全体でどのような光を出すかのイメージをアピールしたが、今回は特に車両フロントまわりの実物大モックアップを用意。システムをよりリアルに感じられる演出を行った。

 

 

展示されたのは、EVの自動運転車を想定し、大型フロントグリルに400個のフルカラーLEDを搭載したモックアップ。このグリルに様々な光の文字やサインを出すことで、前述の通り、車両の動きを自動的に周囲のドライバーや歩行者などに伝える試みだ。

 

 

フロントグリルを使用する理由を、同社担当者は、

 

「EVの場合、従来のガソリン車と比べ冷却のための走行風をフロントグリルにさほど多く取り入れる必要がなく、また、車両前方の周囲へ意思伝達をしやすい位置にある」

 

ことを挙げている。

 

 

また、モックアップでは、ヘッドライトは高性能化により極めて小型化され、前方のホワイトLEDが光るポジションランプの方が車両の存在を周囲に伝えるためにより多くの面積を取った仕様となっている。

 

加えて、フロントボンネット下の左右には、欧米で準備中のADS (Automated Driving System)ライティングの規格に合わせ、自動運転中を示すブルーグリーンのライトも装備している。

 

 

会場のデモでは、ドライバーなど搭乗者が車両を降りた際の見送り合図や

 

 

 

 

自動駐車中を示す「P」の文字

 

 

道を譲った歩行者に対し、歩行者の死角から自転車など他車両が近づいているため道路横断を中止することを知らせる「✕」マーク

 

 

など、フロントグリルに様々な光の文字やサインを表示。

 

 

また、大型スクリーンに映し出したデモ動画では、右左折時や停車時などでは、フロントグリルだけではなく、路面にも光を投影し、より周囲に注意喚起を促す活用例も紹介した。

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。