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2022年6月22日【新型車】

マツダ、「CX-60」の予約受注を開始

松下次男

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写真の左がCX-60の開発主査・和田宜之氏、右がCX-60チーフデザイナーの玉谷聡氏

 

ラージ諸品群の第一弾の「CX-60」の予約受注は24日から

 

マツダは6月22日、ラージ商品群の第一弾となるクロスオーバーSUV「CX-60」の予約受注を24日から開始すると発表した。まず48ボルト(V)マイルドハイブリッド搭載モデルを9月から販売開始する。同モデルの価格は500万円台から。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

CX-60の開発主査・和田宜之氏

 

CX-60にはマツダ初のPHV(プラグインハイブリッド車)も投入されるが、ディーゼルエンジン、ガソリンエンジン搭載モデルと合わせ、残りのグレードは12月から販売する。

 

予約受注に当たって最終の試作車を公開した取材会で主査の和田宜幸商品本部副部長はCX-60について「EV(電気自動車)移行期における内燃機関の更なる環境負荷低減」に寄与するモデルと強調。国内営業本部の二宮誠二主幹はマツダ初となる「高価格帯にチャレンジ」するモデルと位置付けた。

 

 

幅広いモデル設定、高級価格帯グレードは専用の外観・内装に

 

ラージ商品群第一弾となるCX-60は2・5リットル(L)ガソリンエンジンとモーターを組み合わせた「e―スカイアクティブPHEV」、3・3Lディーゼルエンジンと48Vマイルドハイブリッドを組み合わせた「e―スカイアクティブⅮ」。

 

国内営業本部の二宮誠二主幹

 

それに3・3Lディーゼルエンジン搭載の「スカイアクティブ―Ⅾ3・3」、2・2Lガソリンエンジン搭載の「スカイアクティブ―G2・5」の4タイプがある。

 

量販グレードから高価格帯までの幅広いモデルを設定し、マツダが初めて参入する高級価格帯グレードには専用の外観、内装を装備する。

 

マツダがラージ商品群をまずSUVシリーズから投入するのは、いまや国内の登録車市場でSUVが最大市場に成長したのが背景にある。

 

加えて、最初のSUV「CX―5」の投入から10年目が経過し、既存のスモール商品群でも多数のSUVを揃え、マツダでもSUVの販売比率が6割を超えた。

 

 

市場では400万円~600万円の高価格帯クラスの販売が大きく伸張

 

さらに最近のSUV市場をみると、国産および輸入車の400万円~600万円の高価格帯クラスの販売が大きく伸びており、この5年間(2017年から2021年まで)で販売台数が倍増した。

 

これらを踏まえて、新たにラージ商品群のSUVを投入することにした。そして、国内ではまず48Vマイルドハイブリッドモデルから投入し、国産の高級グレードや輸入車のSUVに対抗する。

 

二宮主幹は一般的に新型車では「高級グレードから売れていく」と述べ、当初は上級モデルの販売比率が高くなるとの見解を示した。

 

和田主査はCX―60の開発コンセプトについて環境負荷を低減しながらも「意のままに自在に操れる力強い走行性能」をターゲットに、「“走る歓び”のど真ん中」を目指したと強調した。

 

 

ディーゼルエンジン搭載モデルでもCX―3に匹敵する低燃費を実現

 

レイアウトでいえば、エンジン縦置き方式の後輪駆動ベースとAWDの組み合わせを採用。トルクコンバーターレス8速AT(自動変速機)を配置して、意のままの加速や滑らかな走行を実現したという。

 

燃費も48Vマイルドハイブリッドタイプは1リットル当たり21・1キロメートル(WLTCモード)を実現。これはCX―5、CX―3を上回る低燃費で、ディーゼルエンジン搭載モデルでもCX―3に匹敵する低燃費だ。

 

さらにCX―60は、異常時に迅速に減速・停止し、安全を確保した上で、緊急通報する「ドライバー異常時対応システム」を搭載する。PHEVとマイルドハイブリッドモデルはそれぞれグレードごとに「モダン」「スポーツ」タイプが選べる。

 

価格帯(税込み)はPHEVモデルが539万円から627万円。48Vマイルドハイブリッドモデルのe―スカイアクティブⅮが506万円から547万円。3・3Lディーゼルエンジン搭載モデルは2WD(二輪駆動)が324万円から443万円。4WD(四輪駆動)が347万円から466万円。2・5Lガソリンエンジン搭載モデルは2WDが299万円から443万円。4WDが322万円から466万円。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。