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2018年1月19日【新型車】

メルセデス・ベンツ日本、新型「Eクラス カブリオレ」を発表

NEXT MOBILITY編集部

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メルセデス・ベンツ日本は、新型「Eクラス カブリオレ」を発表し、全国のメルセデス・ベンツ正規販売店ネットワークを通じて、1月19日から注文受付を開始する。納車は今年3月頃を予定している。

 

 

メルセデス・ベンツ Eクラス カブリオレは、電動で完全自動開閉するアコースティックソフトトップ、前席と後席の境がないサッシュレスウィンドウが特長の2ドアオープントップモデル。

 

メルセデス・ベンツ日本では、この新型「Eクラス カブリオレ」について、乗員が快適に過ごせる室内空間とオープンドライブ時の快適性を確保し、最新の安全技術を搭載することで利便性と安全性を兼ね備えたモデルであるとコメントしている。

 

 

また、セグメントトップレベルの安全性と快適性を実現し、特に混雑時や高速道路での渋滞の際に自動運転によりドライバーにかかる負担を大きく軽減する最新の安全運転支援システム「インテリジェントドライブ」などの革新技術や、メルセデス・ベンツの最新デザインを取り入れ、流麗かつシンプルで美しい曲線美をボディサイドに取り入れたスタイリッシュなエクステリアと上質なインテリアを備えているとしている。

 

 

[メーカー希望小売価格(消費税込み)※1]

 

<モデル、ステアリング、エンジン、メーカー希望小売価格 ( )消費税抜き車両本体価格>
 – E 200 カブリオレ、右、2.0L L4 直噴ターボ、¥7,350,000 (¥6,805,556)
 – E 200 カブリオレ スポーツ、右、2.0L L4 直噴ターボ、¥8,040,000 (¥7,444,445)
 – E 400 4MATIC カブリオレ スポーツ、左、3.0L、V6 直噴ツインターボ、¥11,130,000 (¥10,305,556)

 

※1:上記のメーカー希望小売価格は、付属品価格、税金(消費税を除く)、保険料、登録に伴う諸費用を含まない車両本体価格。また、「自動車リサイクル法」に基づく、リサイクル料金が別途必要となる。メーカー希望小売価格は参考価格。価格は販売店が独自に定めているため、詳しくは各販売店に問い合わせのこと。

 

なお、新型「Eクラスカブリオレ」には、新車購入から3年間、一般保証修理/定期メンテナンス(点検整備の作業工賃・交換部品)/24時間ツーリングサポート/地図データ更新が無償で提供される走行距離無制限の保証プログラム「メルセデス・ケア」が適用される。

 

さらに、メルセデス・ケア終了後、有償の保証延長プログラムとして、一般保証および24時間ツーリングサポートを2年間延長する「保証プラス」と、4、5年目のメンテナンスサービスにおいて、初回車検時および4年目の点検や定期交換部品、消耗品の交換をパッケージで提供する「メンテナンス プラス(※2)」が用意されている。

 

※2: 新車登録日から59ヶ月後の応当日の前日、または総走行距離75,000km到達時のいずれか早い時点で終了。

 

新型「Eクラス カブリオレ」:

https://www.mercedes-benz.co.jp/passengercars/mercedes-benz-cars/models/e-class/e-class-cabriolet/explore/introduction.module.html

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。