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2023年4月13日【新型車】

三菱ふそう新型eキャンター、試乗・インプレッション

松下次男

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EVトラックの経済性・環境性能は、ディーゼル車の半分前後と試算

 

三菱ふそうトラック・バス(MFTBC)は、小型電気トラック「eキャンター(eCanter)」をフルモデルチェンジし、今春、発売した。2代目となる新型eキャンターは車型を増やし、バッテリー搭載量も選べるなど使い勝手を大幅に高めている。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

電費や回収ブレーキなどの効率性も向上し、EV(電気自動車)トラックならではの経済性、環境性能の利点がより実用的になったといえるだろう。

 

 

そのような新型eキャンターを、MFTBCの喜連川研究所の敷地内で4月13日に試乗、体感した。その印象は、EVのスムーズな加速性能はもちろんのこと、坂道からの発進、減速にもEVの特色が生かされていた。

 

車室内の静粛性についても、乗用EVより「静か」といえ、一度乗車するだけで、取り回しの良さや快適さがドライバーに伝わる仕上がりだ。

 

MFTBCが初代のeキャンターを販売したのは2017年。まだEVトラックが珍しい中、先陣を切って市場に投入し、物流事業者を始めとしたユーザーが求めるEVのニーズなどを探った。

 

ただし、初代のeキャンターはわずか1車型のみ。それが2代目の新型車は28車型(国内モデル)のラインアップへと大幅に拡大した。動力取り出し装置(ePTO)も新たに採用し、ダンプ、キャリアカー、脱着車、リヤクレーン、ごみ収集車などの架装にも対応させている。

 

 

搭載バッテリーも初代は1タイプだけだったが、新型車はホイールベースの長さに応じてバッテリーを1個から3個までの「S」「M」「L」サイズが選べるモジュール式バッテリーを採用。

 

Sサイズバッテリー(41キロワットアワー)だと、1充電当たりの航続距離(国交省審査値)は標準キャブで116キロメートル、ワイドキャブで99キロメートル。

 

それがMサイズ(83キロワットアワー)で2倍強に増え、Lサイズバッテリー(124キロワットアワー)は324キロメートル(ワイドキャブ)へと航続距離が伸びる。ちなみに新型車のバッテリーは中国CATL製を採用する。

 

 

充電時間は、70キロワット充電時間でSサイズなら約40分、Lサイズでも約90分でフル充電できる。家庭用の普通充電にも対応する。

 

機構面での改良では、モーターを後軸に統合した独自開発の電気アクスル(eアクスル)を採用。プロペラシャフトを無くしてドライブトレインをコンパクトにすることで、シャシーや架装バリエーションの大幅拡大を実現した。

 

EVトラックの航続距離を伸ばす観点から、冷暖房にも工夫を凝らす。ステアリングヒーターとシートヒーターに、必要な箇所だけを温める省電力機能をオプションで設置する。 

 

回生ブレーキの制動力を「回生なし」から「強回生」までの4段階(初代は2段階)へと強度を増やし、発電による強力なブレーキ力を発生する機能も高めた。

 

このほか、被害軽減ブレーキ機能や左折巻き込み防止機能などの先進安全機能の大幅拡充や外部給電システムも新たに搭載する。

 

MFTBCによると、EVトラックの環境性能は発電によるCO2(二酸化炭素)排出を考慮してもディーゼル車に比べ40~50%の低減が可能とし、将来的に再生可能エネルギーが増えればこの低減率がさらに高まるとみている。

 

 

経済性でもEVトラックの1キロメートル当たりの運行コストはディーゼル車に比べ約45%低減する。メンテナンス費用もEVトラックは点検項目数が少なくことから約25%低減すると試算。

 

これらを合わせると、EVトラックはディーゼル車に比べランニングコストが50%強低減できるという。

 

実際の車両価格はSサイズバッテリー搭載の標準キャブ・ボディーで1370万500円(消費税込み、東京地区希望小売価格)、Lサイズバッテリー搭載車(ワイド拡幅キャブ)で20050万800円。これもディーゼル車との差額分の一部が助成させる国や地方自治体の制度がある。

 

 

実際に、こうした新型eキャンターを試乗してみると、EVトラックの特色がよくわかる。

 

試乗はS、M、Lサイズバッテリーのそれぞれを搭載した標準キャブ、ワイドキャブの3車種を試みたが、EVの特色である加速性などの運転性能では遜色なく、居住性や安定性に差を感じる印象だ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。