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2024年5月16日【サブスク】

新車サブスク、「SUBARU × KINTO」提供開始

坂上 賢治

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SUBARUとKINTOは業務提携契約を締結し、新たな新車サブスクリプションサービスの「SUBARU×KINTO <正式名称はKINTO ONE(SUBARU)>」を5月16日より開始する。

 

「SUBARU×KINTO」は、新しい車を手に入れて維持する費用を、自分の使い方にあったプランから選びたいといったニーズに対応させるべく、KINTOの新車サブスクリプションサービスのプラットフォームを活用した新しいサービスとなる。

 

 

契約プランは、契約期間が3年・5年・7年から選べ、まとまった費用を最初に必要としない「初期費用フリープラン」と、所定の申込金を支払うことで、中途解約に掛かる解約金をゼロにする「解約金フリープラン」の2つが用意される。

 

いずれのプランも、任意保険の支払いや自動車税、登録諸費用、車両の定期メンテナンス、車検などがパッケージ化された月々定額サービスとしている。

 

また、全国SUBARU販売店( SUBARUコーポレートWebサイト上に掲載される国内SUBARU販売会 )に加え、KINTOのWebサイトからも申し込みを可能とすることで、気軽に利用でき、更にSUBARU販売店で安心のメンテナンスを受けることができる。

 

<SUBARUオフィシャルWebサイト 「SUBARU×KINTO」>
https://www.subaru.jp/subarukinto/

 

<KINTOオフィシャルWebサイト>
https://kinto-jp.com/

 

「SUBARU×KINTO」の概要は以下の通り

 

取扱車種:レガシィ アウトバック、レヴォーグ、レヴォーグ レイバック、WRX S4、フォレスター、 クロストレック、インプレッサ、SUBARU BRZ( SUBARU BRZの申し込みは、サービス開始時点ではSUBARU販売店のみの対応 )の計8車種

 

 

契約プラン( 契約期間終了時に車両の返却が必要 ):まとまった資金の用意が不要で、気軽にカーライフをスタートできる 「初期費用フリープラン」と、契約時に申込金を支払うことで、 いつでも中途解約金なしで解約ができる「解約金フリープラン」から選択が可能

 

契約対象:個人および法人

 

月額利用料に含まれるもの:車両代金、KINTO所定のオプション(装備品)代金、登録諸費用、自動車税環境性能割、 契約期間中の各種税金・保険(自動車税種別割、重量税、自賠責保険料、 自動車保険(任意保険)料)、メンテナンス費用(点検、故障修理など)、車検費用( 約期間3年のプランは含まれまれない )

 

契約走行距離:走行距離の制限はありませんが、返却車両の走行距離が規定の月間走行距離(1,500km)×利用月数の値を超えると、超過分に応じた超過料金が発生します。

 

申込み方法:全国のSUBARU販売店に加え、KINTOのWebサイトから申し込みも可能

 

契約プラン詳細※11:クレジットカード払いのみ対応
※12:クレジットカード払いは不可

 

支払プラン例(消費税込/月額や車両の仕様等は予告なく変更することがある )※14:メーカー希望小売価格2,546,500円(税込)。メーカーオプションとしてキーレスアクセス&プッシュスタート、本革巻きステアリングホイール、11.6インチセンターインフォメーションディスプレイ&インフォテインメントシステム、リヤビューカメラ(アナログ)装着モデル
※15:ボーナス加算額は、5.5万円/11万円(税込)も選択可能。またボーナス加算なしのプランも用意。
※16:返却車両の走行距離や車両状態が、契約時に定めた条件を満たさない場合、別途追加費用が必要。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。