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2019年6月13日【新型車】

グッドイヤー、北米2大メーカーから優秀サプライヤー賞を受賞

NEXT MOBILITY編集部

 

 

ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー(以下 グッドイヤー)は、フォード・モーター・カンパニーおよびゼネラルモーターズ2社により、業界最高レベルの卓越性を達成したことで、世界トップクラスのOE装着タイヤサプライヤーとして認定されたと発表。

6月13日に日本法人の日本グッドイヤーが明らかにした。

 

 

 

まず、フォードは、去る5月21日にミシガン州ディアボーンにて開催された第21回フォード ワールドエクセレンスアワードにて、グッドイヤーにフォードのワールドエクセレンスアワードを授与、OE装着タイヤの世界トップサプライヤーとして表彰した。

 

 

会場では、フォードの製品開発および購買担当役員であるハウ・タイ・タング氏と同副社長のリンダ・キャッシュ氏が登壇し、賞の贈呈を実施。

 

グッドイヤーは、その品質、コスト、性能、納期において、最高レベルの卓越性を達成したサプライヤーとして認められたことになる。

 

 

フォードのハウ・タイ・タング氏は、当日以下のようにコメント。

「フォード ワールドエクセレンスアワードは、当社の成功に大きく貢献をした優秀なトップサプライヤーを毎年表彰するものです。最も信頼されるモビリティカンパニーであれ、という私たちの目標の実現に、グッドイヤーのような優秀なサプライヤーが、その達成に大きな役割を果たしています。」

 

 

また、グッドイヤーはまた、ゼネラルモーターズからも優秀サプライヤーとして表彰されている。

 

これは、去る5月15日にデトロイトで開催されたゼネラルモーターズの第27回年間最優秀サプライヤー賞授賞式において発表されたもので、グッドイヤーは2年連続の受賞となる。

 

 

GMシニアバイスプレジデント スティーブ・キーファー氏のコメント。

「弊社は、サプライヤーに対し非常に高いレベルの要求をしています。グッドイヤーは、その要求レベルを遥かに越えて、生涯顧客の獲得を容易にするための技術革新と品質を提供してくれました。」

 

 

なお、ゼネラルモーターズの年間最優秀サプライヤー賞は、同社の購買、エンジニアリング、品質、製造および物流各部門の幹部たちによるグローバルチームによって選考され、受賞者は、製品調達、グローバル調達、製造サービス、カスタマーケア、アフターセールスおよび物流の業績基準に基づいて選出される。

 

 

 

今回2つの受賞について、グッドイヤー北米最高顧客責任者マイク・ドワイアー氏は次のようにコメントしている。

「この2つの貴重な賞の受賞により、グッドイヤーの高いパフォーマンスが認められたことが示され、大変うれしく思います。グッドイヤーは、技術と革新をさらに上のレベルに引き上げてくれる、GMやフォードといったOE顧客との関係を重視しています。」

 

 

 

 

 

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。