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2018年12月14日【テクノロジー】

ホリバ、次世代車の試験設備を紹介【SEMICON Japan】

NEXT MOBILITY編集部

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分析・計測機器大手の堀場製作所は、半導体関連の国際見本市「SEMICON Japan 2018」(12月12日〜12月14日・東京ビッグサイト)にて、同社子会社の英「ホリバMIRA(マイラ)」が持つ車両開発用テストコース等、次世代モビリティ関連の開発設備について紹介した。

 

 

 

同社ブースには、次世代モビリティ開発に対する同社の取り組みについて紹介したパネルを展示。

 

 

中でも、注目は、2015年に同社が買収したMIRA。

 

これは、ジャガー・ランドローバーやアストンマーチン等の地元英国企業をはじめ、ホンダ等の日本メーカー、また欧米を中心とした数多くの部品メーカー等が利用する試験施設だ。

 

所在地は英国バーミンガム、第二次世界大戦中には英国空軍基地だった場所に建設された施設は東京ドーム約60個分もの広さを誇り、全長4.5kmのテストコースや衝突試験設備等を保有。

 

 

設備には、コネクティッドカーや自動運転車両の限界挙動値を安全でリアルな環境下で試験でき、車両のコーナリング時の運転プログラムを検証・評価できる「高速限界挙動試験設備」や、制御可能な通信インフラを備えた「ITS and ADAS試験設備」等があり、様々な最先端技術の試験を行うことが可能だ。

 

 

また、安全機能の面では、ISO26262委員会に英国代表として参加しSAE J3061策定にも貢献、電気・電子システムの信頼性を高めるエンジニアリング・コンサルティング等のサービスも提供。

 

加えて、近年注目度が高まっているサイバーセキュリティ領域についても、サイバー攻撃やセキュリティの脆弱性に対応したサービスを提供する等の事業を展開している。

 

 

同社では、世界的に高いシェアを持つ自動車の排ガス計測等の事業に加え、自動車産業内で今後大きな投資が見込まれるエネルギーや安全領域、IT等を駆使した自動運転車両の領域への対応することを主な目的とし運営している。

 

 

展示会では、他にも滋賀県に建設中の電動化車両用バッテリーなどの評価試験設備「HORIBA BIWAKO E-HARBOR」も紹介。

 

 

琵琶湖の湖畔にあるこの設備内には、自動車開発試験設備「E-LAB」を設置。

 

この設備では、電動化車両用バッテリーセルやモジュール、パックなどの研究に関して、幅広い温度環境下における充放電サイクル試験や熱マネジメント耐久性評価など、バッテリーやバッテリーマネジメントシステムの研究開発及び性能、信頼性の評価試験に対応する。

 

稼働開始は2019年8月の予定だ。

 

 

英国と日本で、次世代モビリティに対応する設備を有する同社の事業は、自動車産業にどのように貢献していくのか。今後の動向に注目したい。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。