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2022年9月15日【新型車】

マツダCX-60、試乗インプレッション

松下次男

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新型クロス―オーバーSUVのCX-60、新世代ラージ―商品群の第1弾

 

マツダは9月15日、新型クロスオーバーSUV「CX-60(シーエックス シックスティ)の発売を開始した。まずマイルドハイブリッドモデルのみの販売だが、実際に車両を体感すると「広くゆったりした室内と高出力パワートレインならではのパワフル、かつ滑らかな走り」が印象的だった。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

CX-60はマツダが新たに展開する新世代ラージ商品群の第1弾。商品本部の和田宜之CX-60主査はラージ所品群技術導入狙いについて「EV(電気自動車)移行期における内燃機関の更なる環境負荷低減」への実現だと強調。加えて、「より上級志向のお客様のニーズを満足する抜群の商品力」を目指したと話す。

 

実際、試乗した48ボルト(V)マイルドハイブリッド採用の第2世代3・3リットル直列6気筒ディーゼルエンジンを搭載するCX-60は1リットル当たり21・1キロメートル(WLTCモード)の燃費を達成。

 

1・8リットル・ディーゼルエンジン搭載のCX-3XDと比べて、トルクでは倍以上の力強さを発揮するが、燃費(CX-3は19キロメートルの燃費)に大きな差はない。

 

 

まずはPHEVとマイルドHVの二本立て、海外はPHEVモデルを先行販売

 

CX-60は、2・5リットル直列4気筒ガソリンエンジン搭載のプラグインハイブリッド車の「e―スカイアクティブ PHEV」、3・3リットル・ディーゼルエンジン搭載のマイルドハイブリッド車「e―スカイアクティブ D」。

 

それに3・3リットル・ディーゼルエンジン搭載の「スカイアクティブ―D3・3」、2・5リットル・ガソリンエンジン搭載の「スカイアクティブ―G2・5」の4グレードが用意されている。

 

このうち、PHEVとマイルドハイブリッドのe―スカイアクティブ Dはプレミアムグレードの位置づけで、輸入車や国内の高級SUVと対抗する。

 

今回、国内で発売開始したのはマイルドハイブリッドのe―スカイアクティブ D搭載モデルのみ。その他のモデルは12月以降に販売する予定だ。なお、海外はPHEVモデルを先行販売する。

 

すでにCX-60は月間2000台の販売目標に対し、6月24日の受注開始から約2か月半で約4か月分の8700台強を受注済み。

 

このうち、最も受注が多かったのはe―スカイアクティブ D搭載モデルで4割強を占める。次いで、ディーゼルエンジン搭載モデル、ガソリンエンジン搭載モデルの順で、PHEVモデルは5%の受注比率だ。

 

 

ターゲットは、CX-5からの買い換え層の獲得と輸入車保有ユーザー

 

下取り車では、マツダ車が57%の比率で、CX-5、CX-8からの乗り換えが半分を占める。輸入車・プレミアムブランドからの乗り換えも21%の比率だ。

 

和田主査はCX-60の開発の狙いについて「CX-5からのステップアップを求めるユーザーに選んでもらう」こと、「輸入車を検討する、購入する層への新たな選択肢となる」ことを目指し、この実現に向け開発哲学を進化させたという。

 

プラットフォームにはエンジン縦置き方式、後輪駆動ベースAWD(世輪駆動方式)を採用。また、ドライビングポジションは捻じれの無い自然な姿勢となる人間中心のパッケージを生かす。

 

6気筒ディーゼルエンジンでは1気筒ごとに燃費、環境性能の最適化を図り、大排気量に関わらず低燃費化を実現したという。

 

先進技術では、万が一のドライバーの異常時に、車両を自動で減速、停止し、緊急通報するドライバー・モニタリング、ドライバー異常時対応システムをCX-60に初めて採用した。

 

同システムは「コ・パイロット コンセプト」として公開していたもので、今回のCX-60への搭載を皮切り、一般的な名称へと変更するとともに、順次、搭載車を広げる計画だ。

 

 

マツダはスモール、ミドルクラスに続き、上級車分野へも打って出ることに

 

また、車両側面の死角部分やバックの際に自分の車両の一部を映し出す機能を備えたシースルービューを搭載する。

 

道中ですれ違う走行車両、自転車、歩行者、さらに後退駐車時の両隣の車両などをモニターに映し出し、運転にまつわる不安なシーンが解消するものだ。

 

実際、シースルービューを体感してみると、狭い地下駐車場での取り回しや後退駐車の際に、心強い武器になるという感覚がわかった。

 

SUV・クロスオーバー分野は今や登録乗用車で最大の市場。そこへマツダはスモール、ミドルクラスに続き、上級車分野へも打って出ることになった。

 

その第1弾モデルがCX-60であり、走行性能や安全性も競合車と比べて遜色ない仕上がりだ。あとは着実に販売を伸ばすか、注目される。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。