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2019年3月18日【テクノロジー】

エヌビディアとトヨタ、自動運転車の開発で協業

NEXT MOBILITY編集部

 

 

米・エヌビディア(NVIDIA)は、3月18日(米現地時間)、カリフォルニア州で開催した技術イベントGTC2019において、トヨタ自動車(以下、トヨタ)の日本における自動運転・AI開発子会社であるトヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント(以下 TRI-AD)と協業することを発表。

3月19日に日本法人が明らかにした。

 

 

 

今回の協業は、トヨタが開発する自動運転車の仮想空間における走行シミュレーションに、エヌビディアが開発した技術を用いるというもの。既にエヌビディアと協力関係にあるトヨタの米における自動運転関連の研究子会社TRI(Toyota Research Institute)も参画し、3社による開発活動を行う。

 

 

協業の主な内容は以下の通り。

 

・「NVIDIA GPU」を基盤としたAI開発を実施
・シミュレーションに「NVIDIA DRIVE Constellation」プラットフォームを活用

・「DRIVE AGX Xavier」あるいは「DRIVE AGX Pegasus」をベースとした自動運転車用の車載コンピュータを使用

 

 

なお、今回の協業範囲には、複数の車両モデルおよびタイプに利用可能なアーキテクチャの開発、開発と生産期間の短縮、ならびに多様な道路状況下での数十億マイルの走行に匹敵する、安全向上のためのシミュレーションが含まれている。

 

 

今回の協業に関し、エヌビディアの創業者/CEOのジェンスン フアン(Jensen Huang) は次のように述べている。

 

 

「日常生活ならびに数多くの業界で商業用途に利用できる自動運転車は、まもなく一般化します。移動のためのものすべてが、自律走行になるのです。このような自動車を大規模に生産するには、システムのすべての要素に関して緊密な協働が必要となります。NVIDIAとTRI-AD、およびTRI とのパートナーシップは、そのような協業のモデルとなるものです」

 

 

また、TRI-AD のCEOジェームス・カフナー(James Kuffner) 博士は、次のように述べている。

 

「交通事故死傷者ゼロという究極の目標達成のため、自動運転車によって交通をよりスムーズにし、あらゆる人にモビリティを提供できるようにすることが、当社のビジョンです。NVIDIA との技術協業は、このビジョンを実現するために重要です。ソフトウェアを検証し、テストするための大規模なシミュレーションは、自動運転システムに不可欠であると、当社は考えています」

 

エヌビディアの技術を駆使したシミュレーションにより、今後トヨタ製自動運転車の開発のスピードや精度などがどう向上するのかが気になるところだ。

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。