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2019年4月17日【エレクトロニクス器機】

東京R&D他、双方向車載充電器を展示-テクノフロンティア

NEXT MOBILITY編集部

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東京R&Dパワーソリューションズは、テクノフロンティア2019(4月17日〜4月19日・幕張メッセ)にブース出展し、車載バッテリーの放充電をひとつのモジュールで可能とし、車両を検診車や家庭用電気機器などの電源としても使えるようにする「DCDCコンバータ機能付き双方向車載充電器」の試作品を公開した。

 

 

東京R&Dパワーソリューションズは、2019年1月に自動車メーカーや自動車部品メーカーの委託を受け車両開発などを手掛ける東京R&Dと、パワー半導体など電力変換器の開発・製造を手掛けるヘッドスプリングが設立した合弁会社だ。

 

 

同社は、主に東京R&Dが持つ自動車開発技術とヘッドスプリングが持つ電力変換技術を活用し、近年注目されているEVやFCVの普及に向け、先進的な車載用電力変換器(インバータやコンバータ、モーター、充電器などの電動パワートレイン)の開発や、開発した電力変換器の評価などを行うことが主な事業内容だ。

 

 

その同社が、現在開発中であるのが、今回展示された双方向車載充電器。

 

 

主な特徴は、車載バッテリーに電気をためるための車載充電器と、車載バッテリーの電気を家庭用電源などに使えるようACに変換するインバータという、従来別々だった機器をひとつのモジュールにまとめたことだ。

 

 

これをEVなどに搭載することで、車両の搭載スペースの簡略化などに貢献。また、将来的にはEVなどの車両を蓄電システムの代わりとして活用することも可能となる。

 

特に、電力インフラが脆弱な新興国では、例えば農場や牧場などでのポンプや農機具、電灯などの電源が不足傾向にある。そのようなエリアなどで、当モジュールを活用した車両により電気を供給すれば、自動車を「動く電力インフラ」とすることもできるのだ。

 

 

また、災害時などで停電した場合に、EVを家庭用電気機器や検診車などの非常用電源に使うこともできるなど、様々な用途での活用が期待できる。

 

開発中の試作品は、出力3.0kWで、電池側電圧DC144V〜200Vに対応。サイズは245mm(W)✕400mm(D)✕130mm(H)。

 

 

同社担当者によると、課題のひとつはさらなるコンパクト化。だが、小型化は一方でモジュール自体のコストを引き上げる恐れもあるため、費用対効果も含めた最適なサイズを探っていくという。

 

同社では、同試作品のサンプル提供を2019年6月から開始し、協力企業と共に開発を進める予定。また、より出力が大きい6.6kWバージョンの開発も検討中だ。

 

 

EVの新しい活用方法に繋がる機能を有するモジュールだけに、今後の動向が気になるところだ。

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。