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2020年7月15日【エネルギー】

日産、新型クロスオーバーEV「アリア」発表

松下次男

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21年中頃に日本で発売、欧州、北米、中国は21年末迄に、約500万円から

 

 日産自動車は7月15日、新型クロスオーバーEV(電気自動車)「アリア」をオンライン方式で発表した。新たなEV専用プラットフォームを採用した新時代EVとして位置付け、日本で2021年中頃に発売し、2021年末までに欧州、北米、中国に投入する。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

 アリアには一新したブランド・ロゴも採用された。同ロゴは今後投入される新型車に順次、採用する。内田誠社長兼CEOはアリアの世界初公開に当たり「新しい扉を開く」クルマだと表現した。車両価格は約500万円からを見込む。

 

 

 日産が世界に先駆けて量産型EVのリーフを投入したのは10年前。しかし、初期の段階では販売台数が計画ほど伸びず、追随するメーカーも多くなかった。

 

 それが、ここへきてようやく世界の主要メーカーがEV投入に動き出し、EV市場拡大の様相を見せ始めた。

 

 これに対し、日産は先行の地を生かし、次のステップへとEVを発展させる。内田社長は「10年間のビッグデータを活用したノウハウの蓄積がある」と強調、新たなEV時代を築くと意気込んだ。

 

 

 発表したアリアは航続距離が最大で610キロメートル(日本のWALTCモード測定)に拡大。出力130キロワット級の急速充電器ならば、約30分で375キロ走行できる充電が可能だ。

 

 パワートレインも2種類のバッテリー容量(65および90キロワット時)と二駆、四駆の二つの駆動方式が選べる。新開発した搭載モーターは高速巡行時の消費電力を低減し、一充電時の航続距離拡大に寄与。また、サイズも小型化し、居住空間の拡大につながった。

 

 

新たなブランド・ロゴに併せ、EVプラットフォームもコネクテッド機能も進化

 

 先進技術やコネクテッド技術も一段と進化した。スカイラインから搭載が始まった高速道路でのハンズオフドライブが可能な先進運転支援システム「プロパイロット2・0」や「プロパイロット リモート パーキング」「e-Pedal」などを標準装備。ハンズオフ走行もより安全性が高まったという。

 

 アリアには7個カメラ、5個のレーダー、12個のソナーが搭載されている。これにより白線、標識、周辺車両を検知するとともに、ナビゲーションシステムと3D高精度地図データを使うことで、自動運転機能が働く仕組みだ。

 

 

 コネクテッドでは、スマートフォンとの連動やアマゾンが提供する音声サービスを搭載し、音声による操作が可能。このため、自宅にいながらスマートフォンでドライブプランが立てられるほか、逆にクルマから自宅のエアコンなどの家電のスイッチを音声でオンにすることができる。

 

 また、アリアは日産初となるリモート・ソフトウェア・アップグレード機能を搭載。これにより無線でクルマのソフトウェアや地図情報がアップデートでき、常にソフトウェアを最新状態に保てる。

 

 

 車両寸法は全長が4595ミリメートル、全幅が1850ミリメートル、全高が1655ミリメートル。ホイールベースは2775ミリメートルの長さ。

 

 デザインは、シンプルながら、モダンで力強い日本的なアプローチを生かしたスタイルが特徴で、「タイムレス・ジャパニーズ・フューチャーリズム」を体現したという。ベースのデザインモチーフは前回の東京モーターショーで参考出品され、今回の実車でもほぼそのスタイルが踏襲された。

 

 このところ日産は新型車の投入が極めて少なかったこともあり、日本などの販売戦線で苦戦が続いていた。この結果、業績悪化を招き、この立て直しが喫緊の課題となっていた。

 

 

 こうした再生日産の重要な施策の一つが積極的な新車投入であり、内田体制下で今度18か月の間に12車種の新型車を販売する方針。また、2023年度末までにEVまたはe-パワー搭載の電動車両の販売を年間100万台以上にする計画を打ち出す。

 

 この再生計画の目玉の一つが新型クロスオーバーEV「アリア」の投入であり、その販売動向が注目されるところだ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。