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2021年4月7日【経済・社会】

欧州の21年2月の新車販売台数、プジョー208が首位

NEXT MOBILITY編集部

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JATO Japan Limited(以下「JATO」)は4月7日、欧州の自動車市場についての最新レポートを公開した。

 

欧州新車市場では、当月も減少傾向が続いた。27カ国のデータによると、当月の販売台数は84万8,455台となり、2020年2月の106万台と比べて20%減少した。2020年の時点で、2019年2月と比較して販売台数が7%減少していたが、2021年は感染拡大の影響により、この負のトレンドに拍車がかかっている。

 

JATO DynamicsのグローバルアナリストであるFelipe Munozは「渡航制限が続き、消費者が自宅に留まる限り、業界は引き続きマイナスの結果を見ることになるだろう」と述べた。

 

 

 

 

特に、2020年3月は新型コロナウイルスの影響で販売台数が84万8,400台まで減少し、欧州で38年ぶりの低水準を記録。このことからJATOは、2021年3月には販売台数の増加を見込んでいる。

 

電動化競争が進む中、ディーゼル車の市場はますます厳しくなっている。マイルドハイブリッド(MHEV)を含むディーゼル車の販売台数は33%減の約22万5,000台で、新車販売台数全体の27%であった。三菱、ホンダ、トヨタ、マツダ、ミニなどのブランドの販売構成から、ディーゼル車はほぼ完全に姿を消した。

 

 

 

 

一方、低公害車のピュアEV(BEV)およびプラグイン・ハイブリッド車(PHEV)は、2月も引き続き好調であった。67%の成長を示し、販売台数は11万5,000台、マーケットシェアは2020年2月の6.5%から当月は13.6%に急上昇した。また、ノルウェーでは、市場全体の79%を占めている。

 

電動化の影響力は、欧州の燃料タイプ別販売構成比からも見ることができる。例えば、当月に販売されたランドローバーの3台に1台が電動車であるが、2020年2月にはわずか7%だった。また、MG、ボルボ、メルセデス、ジープのシェアが前年同月比で15%ポイント以上増加している。

 

同社によると、これはPHEVやBEVの代替モデルに対する需要の高まりを受けて、各メーカーがSUVの多様化を進めているためだという。

 

 

 

 

非常に厳しい経済状況にもかかわらず、SUVは従来のセグメントに比べて好調に推移した。過去に人気のあったセグメント(シティカー、サブコンパクト、コンパクト、ミッドサイズ、エグゼクティブ、ラグジュアリーセダンを含む)が23%の減少であったのに対し、SUVはわずか11%の減少に留まった。MPVは58%減の17,800台となり、自身の最低記録を更新した。

 

2月のモデルランキングでは、プジョー 208がトヨタ ヤリスに代わって首位となった。プジョーが最後に欧州のモデル別ランキングで首位になったのは、2008年2月のプジョー 207以来である。現世代のプジョーの人気は、2008(B-SUV)の好成績にも表れている。2008は、フォルクスワーゲン T-Rocやルノー キャプチャーを抑えて、51%という大幅な販売増を記録し、当月第2位となった。

 

 

 

 

フォード プーマ(Puma)は引き続き大幅な伸びを示し、フォードで最も売れたモデルとなった。それ以外に良い結果を残したモデルは以下の通り:ボルボ XC40の33%増、フォード クーガ(Kuga)の220%増、テスラ モデル3の55%増、メルセデスGLBの181%増、メルセデス GLA/EQAの49%増、スマート フォーツーの114%増。

 

最新発売されたモデルでは、フォルクスワーゲン ID.3が3,744台、シトロエン C4が2,805台、クプラ フォーメンター(Cupra Formentor)が2,582台を販売した。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。