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2019年10月18日【トピックス】

プジョーが六本木ヒルズでブランド体感イベントを開催

山田清志

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 「プジョーショー2019」が10月19日、六本木ヒルズの特設会場で開幕した。これはプジョーブランドの体感イベントで26日までの8日間にわたって開催される。そこには2020年夏発売予定の新型「208」や電気自動車の「e-208」、そして新コンセプトMPV「リフター」が並ぶ。このイベントでプジョーブランドをさらに高め、日本での販売増を目指そうというわけだ。(経済ジャーナリスト・山田清志)

 

退屈な未来はいらない

 

「自動車業界はますます環境への配慮が求められている。そのような中、プジョー・シトロエン(PSA)は持続可能なモビリティを提供することを約束し、ハイブリッドを含む大胆な電動化戦略を打ち出した。『CMP』と『EMP2』というわれわれの新世代のプラットフォームは、内燃機関とEVの双方に対応している。つまり、プジョーのお客さまは内燃機関もEVも同じ土俵で比較し、好みのパワーユニットを選べるようになった」

 

 

開幕の前日、18日のプレスカンファレンスで挨拶に立ったプジョー・シトロエン・ジャポンのクリストフ・プレヴォ社長は、壇上に飾られた208とe-208を見ながらこう強調した。

 

 プジョー車の国内販売は2015年5898台、16年7394台、17年8237台、18年9975台とここ数年右肩上がりで伸びている。そして19年には1万台超えと、15年ぶりの記録更新を目指す。そこからさらに成長を続けるには、EVを含めた電動化車両を投入し、一気に攻める必要があるということなのだろう。

 

そこで、新たなブランドメッセージも打ち出した。それは「UNBORING THE FUTURE(アンボーリング・ザ・フューチャー)」、日本語に訳すと「退屈な未来はいらない」という意味だ。

 

 

「クルマは単なる移動ツールではない。クルマは情熱を注ぐものであり、プレジャーを与えてくれるものだ」とマーケティング部長のトマ・ビルコ氏。

 

EVの航続距離は340km

 

 その象徴になるクルマが208とe-208というわけだが、プロダクトマネージャーの上村学氏によれば、208は1.2リットルターボエンジンを搭載し、最高出力が100psで、最大トルクが205Nm、一方、e-208は136psで、航続距離はWLTPモードで340kmだという。しかも、パワートレイン以外は双方の間で目立った違いがないそうだ。

 

 

もちろん、安全装備も充実しており、最新のADAS(先進運転支援システム)を搭載している。たとえば、前方車両の追従走行を支援するクルーズコントロール、自動ブレーキ、レーン・ポジション・アシスト、ディスタント・アラート、ドライバー・アテンション・モニタリング、駐車アシスト、交通標識認識などといった具合だ。

 

 また、最新の「i-Cockpit」を採用している。これはコネクティビティを重視したプジョーの新世代コックピットで、直感的で、より自然なドライビングエクスペリエンスを目指してデザインされた操作パネルが特長になっている。人間工学に基づいたもので、ドライバー正面のメーターはデジタル表示になっていて、情報がホログラム形式で投影されるようになっている。

 

リフターの特別仕様車を先行発売

 

もう1台のリフターは、特別仕様車が19日からオンラインによる予約注文が開始された。価格は336万円で、「プジョーとしては全く新しいタイプのモデル。2018年のジュネーブモーターショーで発表以来、日本でも大変な反響と期待があった。来年夏の正式導入に先駆けて特別仕様車を先行発売することにした」と上村氏は話す。

 

 

MPVが得意とする機能性、スペースはもちろんのこと、プジョーらしいSUVの力強さ、機動力、内外装の高いクオリティ、そして1.5リットルディーゼルが他車との大きな差別点だという。

 

 また、インテリアについてもいろいろと工夫を施してあるとのことだ。例えば、プジョー自慢のパノラミックルーフは電動シェードを持つガラスルーフの真ん中に半透明のレールを設けてデザイン的にユニークであるうえ、14リットル相当のものを収納できる。夜はムードライトとして照度を調整して使用できる。

 

 

このように、2020年はプジョーにとって日本市場で攻勢をかける年となっており、その動向には目が離せなくなりそうだ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。