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2022年1月18日【アフター市場】

ステランティス、2021年販売台数が過去最高に

NEXT MOBILITY編集部

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ステランティス・ロゴ

 

 

FCAジャパンとGroupe PSA Japanは1月18日、2021年、アバルト、アルファロメオ、シトロエン、DSオートモビル、フィアット、ジープ、プジョーの各ブランドの販売台数合計が対前年比10%増の約45,000台となり、史上最高を記録したと発表した。

 

今回、輸入市場におけるステランティス7ブランド合計のマーケットシェアは初めて17%を超え、2021年に日本で販売された輸入車の6台に1台はステランティス・ブランドのモデルとなった。

 

 

 

 

新型コロナウイルス感染症並びに半導体の供給不足の影響を受けて前年割れとなった乗用車市場とは一線を画し、ステランティスは2021年に7回、月間販売台数の過去最高を更新し、ブランド別でもシトロエンが7回、ジープとフィアットが各4回、プジョーが2回、月間最高を更新した。

 

ジープは2013年以来9年連続で販売記録を更新し、初めて14,000台を超えた。中でもラングラーとコンパスが2021年の伸張を支えている。ラングラーは発売4年目にして前年より1200台近く多い6,931台を販売、夏にマイナーチェンジしたコンパスも前年より1,000台以上多い2,651台を販売し、それぞれ過去最高を更新した。

 

プジョーも、プジョー208/2008、308/3008、508 / 508 SWで展開するPower of Choiceラインナップの好調な販売に支えられ、7年連続で販売を伸ばした。特に、プジョー208/2008の販売台数は5,000台を超えて過去最高を更新した。

 

フィアットも年間販売台数が過去最高となった。これを牽引したのは、2008年の発売開始以来14年目にして4,857台を販売して過去最高を更新した500ファミリー。好業績の要因は、カルト並びにドルチェヴィータ導入による製品グレードの刷新、数々の限定車の販売のほか、2021年はショールームの改装が進んで店舗が新CIに刷新され、ブランドの魅力を大幅に高めたことが挙げられる。

 

シトロエンにとっても、2021年は1990年以来で最高の年となり、2年連続で5,000台を超えた。1月から7月までは、7か月連続で月間販売台数の過去最高を更新している。最大の貢献車はベルランゴで、初めて通年で販売した昨年は2,257台となり、シトロエンの販売台数の半分以上を占めた。

 

ステランティスのプレミアムブランドであるアルファロメオとDSオートモビルも好調を維持。特に、アルファロメオは対前年比で40%成長し、これは、年間販売1,000台超の輸入ブランドの中で最高の成長率となった。

 

ステランティスの日本における2つの販売子会社の社長兼最高経営責任者であるポンタス・ヘグストロムは、次のようにコメントしている。

 

「ステランティスの7つのブランド合計の昨年の販売台数は45,000台に迫る勢いとなり、業界と比較して目覚ましいものがありました。ジープの販売台数はブランド史上初めて14,000台を超え、フィアット、アルファロメオ、プジョー、シトロエンも揃って2桁の成長を遂げました。その結果、ステランティス合計では17%を超える輸入市場シェアを獲得できました。 2020年は15%、2019年は14%だったことを考えると大躍進と言えます。

 

成長の推進力は、新製品の投入、数多くの魅力的な限定車や特別仕様車の提供、そしてフランチャイズへの投資を継続してくださった情熱溢れるディーラーの存在です。ディーラーの皆様は我々のパートナーとして、このコロナ渦の環境下にも23ショールームを改装し、9店舗を移転・新築し、新規に立ち上げた店舗も7店舗あり、新たな顧客サービスの基盤を作り、ブランドの認知度と魅力の向上を図ってくださいました。 今年、我々は13もの新モデルの導入に加えて、3月1日には国内販売子会社の統合を予定しており、さらなる飛躍を確信しています。」

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。