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2024年4月25日【イベント】

トヨタ、北京のショーで2台のBEVを世界初披露

坂上 賢治

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中国ユーザーに寄り添うBEVの新型「bZ3C」と「bZ3X」を世界初公開

 

トヨタ自動車は4月25日、中国のニーズに寄り添った製品とサービスを介して新価値を創造するべく北京国際モーターショー( プレスデー : 4月25日~26日、トレードデー : 4月27日~28日、一般公開日 : 4月29日~5月4日 )に出展した。( 坂上 賢治 )

 

当地では知能化、電動化、多様化を軸に、モビリティカンパニーへの変革に向けた中国での取り組みを紹介。バッテリーEV(BEV)の新型車「bZ3C」と「bZ3X」を世界初公開した。

 

 

トヨタ副社長の中嶋裕樹Chief Technology Officerは、同日に行われたプレスカンファレンスで登壇し、「中国のお客様が笑顔になるBEVとは何か。このテーマを中国のパートナーとともに探求し、送り出すのがbZ3CとbZ3Xです」と呼び掛け、新型車を紹介した。

 

今回の2モデルは、昨年の上海国際モーターショーでコンセプトカーとして公開。広東省深圳市に本拠を置く中国のテクノロジー・コングロマリット「騰訊控股(テンセント)」と連携した装備を搭載するなど量産化に向けてアップグレードを行ったモデルとして、今後1年以内に中国に於いて発売を開始する。

 

「bZ3C」は〝Reboot〟をコンセプトに、トヨタと、BYD TOYOTA EV TECHNOLOGY カンパニー有限会社、一汽トヨタ自動車有限会社、トヨタ知能電動車研究開発センター(中国)有限会社(以下、IEM by TOYOTA)が共同開発。アクティブなスタイリングを採用したクロスオーバーBEV。Z世代向けのパーソナルな空間を楽しむための機能を追求した。

 

 

対して「bZ3X」は、トヨタと広州汽車集団有限公司、広汽トヨタ自動車有限会社、IEM by TOYOTAが共同開発し、心地が良い動く家を意味する「COZY HOME」をコンセプトに、大空間で快適な居住性を実現したファミリー向けのSUVタイプのBEVとなっている。

 

 

どちらのモデルも、最新の運転支援システム、スマートコックピットを搭載し、安全で快適なドライブに加え、新しい体験価値を提供。こうした領域にテンセントが〝人工知能(AI)〟〝クラウド〟〝ビッグデータ〟領域でで協力する。

 

国際エネルギー機関(IEA)によると、当地では2023年のEV販売台数が前年比2割増えの668万台。それが30年に新車の3分の2が電動車に。更に5年後の35年には85%に達するとされており、トヨタは、当地の顧客に受け入れられる専用車を中国企業と連携しつつ提案していく構えだ。

 

なお最後に、今発表の2車で外観上に於いて気になる共通装備は、ルーフ前端部に積まれているLiDARにある。ちなみに日本国内のトヨタ製市販車で車体前端部にLiDARを搭載しているのはレベル2+の高度運転支援技術「Advanced Drive( アドバンスト・ドライブ )」を備えた「MIRAI」と「レクサスLS」のみ。従って今回の2車種は、中国市場で何らかのADAS機能を活かす先兵車両となりそうだ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。