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2021年11月18日【新型車】

ボルボ、国内初のBEV「C40 Recharge」を発表

NEXT MOBILITY編集部

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ボルボ・カー・ジャパンは11月18日、ボルボの日本初導入となる電気自動車専用モデル「C40 Recharge」を発表した。

 

C40 Rechargeは、XC40から採用を開始したCMAプラットフォームをベースにしており、ボルボ初の電気自動車専用モデルとして設計されたモデル。シンプルなグレード展開とし、選択しやすさを向上する。

 

なお、販売はオンラインのみでおこなわれ、希望小売価格は7,190,000円。また、日本国内でのボルボブランド電気自動車のデビューを記念し、月額110,000円のサブスクリプション・プログラムが100台限定で設定される。

 

ボルボ・カーズは、2025年までにグローバルで販売するボルボ車の50%を電気自動車(BEV)で構成することを目指す。また、2030年には販売するすべてのクルマを電気自動車にすることを計画している。

 

 

 

 

 

 

C40 Rechargeのパワートレーンは、前輪と後輪に1つずつ搭載された2基の電気モーターにより、最高出力300kW/660Nmを発生するAWDパワートレーンを採用。駆動用リチウムイオンバッテリーの総電力量は78kWhで、航続距離は約485km(WLTC:一充電走行距離、国土交通省申請値)を予定する。

 

デザインにおいては、リアは、低いルーフラインに合わせて印象的なリアエンドデザインを採用し、新しいフロントデザインは、新たに最先端のピクセル技術を用いたLEDヘッドライトを採用している。

 

インテリアは、ボルボの多くのドライバーが好む高いシートポジションとし、また、ボルボとして初めて、完全なレザー(本革)フリーインテリアを実現した。ボルボ・カーズは、電気自動車において、動物福祉のための倫理的な立場を表明しており、C40 Rechargeを皮切りに、今後すべての電気自動車はレザーフリーとするという。

 

 

 

 

 

高度な先進安全および運転支援機能については、「City Safety(衝突回避・被害軽減ブレーキ・システム)」をはじめ、「全車速追従機能付ACC(アダプティブ・クルーズ・コントロール)」、「パイロット・アシスト(車線維持支援機能)」、「ステアリングアシスト付BLIS(ブラインドスポット・インフォメーション・システム)」、「衝突回避・被害軽減ブレーキ機能付CTA(クロス・トラフィック・アラート)」、「ランオフロード・ミティゲーション(道路逸脱回避機能)」、「オンカミング・レーン・ミティゲーション(対向車線衝突回避支援機能)」などを全車標準装備。また、「先行車発進告知機能」と「リア衝突回避・被害軽減ブレーキ・システム」も追加採用している。

 

インフォテイメント・システムは、Googleと共同開発したAndroid OSをベースにした、新しいインフォテイメント・システムを採用。このデジタル・サービスには、Google のアプリとサービス、Volvo Cars app(テレマティクス・サービス/ボルボ・カーズ・アプリ)、ワイヤレス・スマートフォン・チャージへのアクセス、およびサービスを実行するために必要なすべてのデータ通信が含まれ、これらの機能は新車から4年間、無償提供される。

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。