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2020年12月7日【テクノロジー】

ボルボ・カーズ・セーフティセンターが20周年

NEXT MOBILITY編集部

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ボルボ・カー・ジャパンは12月7日、ボルボ・カーズ・セーフティセンターの衝突実験施設が20周年を迎えたことを発表した。2000年の開設以来、世界で最も先進的な施設の1つとして、現在もその地位を維持している。

 

 

セーフティ・エンジニアのトーマス・ブロバーグは、「安全性にコミットするということは、テストに合格することや、安全性の高評価を受けることではありません。私たちの安全への取り組みは、事故や怪我がどのようにして起こるのか、なぜ起こるのかを解明し、事故や怪我を防ぐための技術を開発することです。私たちの先駆的な仕事によって、世界中で交通事故の犠牲者を減らすという私たちの強い願いに、他の人たちも同調してくれることを願っています」と述べている。

 

 

 

ボルボ・カーズ・セーフティセンターの衝突実験施設は、ボルボ・カーズのセーフティ・エンジニアが無数の交通状況や事故を再現し、規制要件を超えたテストを行うことができる多機能施設だ。

 

 

施設には、長さ108メートルと154メートルの2つのテストトラックがある。2つのうち、長さ108メートルのトラックは可動式で、0度から90度の間で角度をつけて配置することができ、異なる角度や速度での衝突テストや、動いている2台の車両の衝突のシミュレートが可能。車両は時速120kmまでの速度で衝突させることができる。

 

 

屋外には、車両の横転テストや、高速で溝に突入させて車線逸脱テストを行うためのスペースがあり、2020年初めには、ボルボ車を30メートルの高さから落下させ、極端な衝突事故でみられる大きな損傷のシミュレートを行なった。ここでは救助隊に救命技術を磨く機会も提供している。

 

 

メインホールの内部では、巨大な衝突障壁が使用され、前方、後方、側面からのさまざまな衝撃テストを行っている。この衝突障壁は850トンという重さを持ち、必要に応じてエアクッションを使って移動させることができる。そのほかにも、動物の衝突をシミュレートするためにヘラジカのような構造を含む、約2ダースの固定式および可動式の障壁が衝突試験に使用されている。

 

 

衝突時には、車両、衝突試験用ダミー、障壁にそれぞれセンサーが取り付けられており、何十台もの超高精細カメラが、想像できるあらゆる角度から衝突テストを撮影している。これによりボルボ・カーズのエンジニアが一連の事象全体を詳細に記録することができる。

 

 

物理的な衝突テストを行う前に、対象の車種は既に何千回もの衝突テストをコンピューターでシミュレートされており、これらのテストで得られたデータはすべて、ボルボのエンジニアがより安全な車を開発するために使用される。

 

 

ボルボが全車電動化の未来に向けて動き出す中、セーフティセンターは近年、電気自動車の衝突テストを安全に実施するための準備を進めているという。

 

 

「どのようなシナリオであっても、ボルボ・カーズ・セーフティセンターで再現し、詳細に分析することができます。私にとっては、1時間ごとのテストと分析を行うごとに、新しいボルボ車で一人も死亡者や重傷者を出さないという、私たちの目標に近づいていると実感することは、とても刺激的なことです」とトーマス・ブロバーグは述べた。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。