NEXT MOBILITY

MENU

2023年11月28日【企業・経営】

BPカストロール、ブランド・アイデンティティを刷新

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

BPカストロール(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平川雅規)は11月28日、ブランドロゴ、パッケージの改訂を含むブランドの刷新を発表した。ちなみにパッケージ変更は、2024年より各製品毎に順次進める予定としている。

 

なお今回のブランド刷新は、市場に於けるカストロールの独自性に富んだポジショニングに加え、移り変わりの激しい市場のニーズ・ビジネス機会に柔軟に対応することを目的としているという。

 

カストロールは中核となる潤滑油事業を補完し、顧客に対して付加価値となるソリューションとサービスを提供する機会を常に模索している。

 

 

例えばCASTROL ON ブランド(国内未発売)では「電気自動車(EV)用トランスミッションフルード、サーマルフルード、グリース」等先進的な製品を取り揃え、英国では、最先端の電気自動車用製品のR&Dセンター開設に約6,000万ドルを投資することを発表している。

 

また先には、データセンターにて活用される液浸冷却フルードについて、Submer社(スペイン)の全製品に採用されることを発表した。

 

今回刷新されたブランド・アイデンティティについては、「広範な調査と分析に加え、関係者、お客様、業界の専門家から幅広く意見を伺い、それらを考慮して決定し、今後の包括的なブランド戦略立案・実行により、よりよい成果をもたらすと考えております。

 

潤滑油・サービスソリューション分野に於いて、より多様なお客様層にアピールすることを目指し、カストロールは従来のコアな強みと差別化要因とは何かに焦点を当て、新たなブランドロゴを、よりモダンでダイナミック、そしてより活き活きとしたデザインを採用しました。

 

新ロゴは、カストロールのアイコンである赤、緑、白のカラーを保ちつつ、デジタル時代に合わせ、ブランドが多くの人々の記憶に残りやすくなるよう設計されています」と話している。

 

またカストロール CMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)のニコラ・バック氏(Nicola Buck)は、「今回刷新されたブランド・アイデンティティは、未来に対する投資、そして成長と成功に向けて新たな機会を創造するという弊社のコミットメントを編成したものです。

 

世界が変革期を迎え、炭素排出量実質ゼロを目指す中、モビリティと産業の世界はかつてないほどの速度の変化に直面しており、お客様はより持続可能なソリューションを希求しています。

 

カストロールが発展するためには変化が不可欠です。私たちは未来へ向けすでに準備できていることを世界に向けて示唆しています」とブランド・ロゴ刷新の意図を説明した。

 

加えてカストロール CEO(チーフ・エグゼクティブ・オフィサー) のミシェル・ジュー氏(Michelle Jou)は、「すでに世界的に認知されているブランドを刷新することは、単に外観やメッセージを変えることではないと信じています。それはブランドの本質と今日の世界との関係を改めて構築し活性化することです。

 

私たちはお客様の声に耳を傾け、変革するニーズと理想を理解し、私たちの核となる強みを活かしつつ、お客様の心を動かすブランドになる必要があります。

 

ブランドの刷新とは、単に看板を変えることではありません。私の考えでは、それは成長、差別化、長期的な成功を促進するための戦略的責務なのです。さらに今回のブランドの刷新には、新たなサウンドロゴも含まれます。

 

このサウンドロゴは、刷新された外観とフィーリングをさらに強調するために制作されたもので、音楽と音響デザインにより、加速感、推進力、ダイナミックな動きを際立たせるものとなっています。

 

カストロールの新しい“ソニック”・アイデンティティは、ブランドの認知度と記憶を向上する上で、将来的に強力な資産となると考えます。

 

カストロールはこれらの変化により、より魅力的で、記憶に残る、効果的なブランド体験をお客様に提供できると確信しています」と述べている。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。