藤沢工場内に新設される電動開発実験棟「The EARTH lab.」（イメージ）

2030年のCN対応車フルラインアップに向け、2026年に稼働開始へ

いすゞ自動車（本社：神奈川県横浜市、社長COO：南真介）は11月29日、2030年のカーボンニュートラル（CN）対応車フルラインアップに向けた車両開発を加速させるため、藤沢工場内に電動開発実験棟を新設したことを明らかにした。

同社は、商用電動車に最適なシステムやコンポーネントを開発するための実験・評価設備を導入する計画で、2026年6月の稼働開始を目指す。いすゞはCN社会の実現に貢献するため、いすゞグループは、2030年までに全車種に電動化商品を展開することを掲げている。

その主力を担うと期待されるバッテリー電気自動車（BEV）や燃料電池自動車（FCEV）は、従来の内燃機関車と大きく異なるコンポーネントで構成されており、今後、商用車に最適な電動車両の開発を更にスピーディーに進めるためには、いすゞが自らシステムやコンポーネントを評価・開発し、より高い次元の車両開発へとつなげることが不可欠となる。

そこで今回、藤沢工場内に電動コンポーネント開発のための新たな実験・評価設備を導入することにしたという。

新設する電動開発実験棟には、バッテリー・モーター・EVシステム・熱マネジメントなどの実験・評価設備を採用。バッテリーの特性を詳細に把握することにより、最大限のパフォーマンスを発揮させるバッテリーマネジメントを実現。

更にバッテリー・モーターなどのEVコンポーネントを組み合わせた状態で機能を最適化すると共に、システム全体の熱マネジメントの最適化が実現可能としていく。

加えてFCEVシステムの実験・評価設備の活用により、システムレベルで高度なエネルギーマネジメント及び熱マネジメントの最適化を行い、航続距離と走行性能の改善にも寄与する拠点とし、これらの機能を電動開発実験棟に導入することで、よりスピーディーな電動車両の開発を実現させていく構えだ。

今回の電動開発実験棟についていすゞグループは、「今年5月に、CNや物流DX（デジタルトランスフォーメーション）を積極的に推進するため、1兆円のイノベーション投資を公表。今回の電動開発実験棟の新設もその一環と位置付けています。

来るべきCN社会に向け、電動開発実験棟の新設と最新鋭の実験・評価設備の導入を通じて、CN対応車の開発体制強化およびその普及・促進を図ってまいります」と話している。

電動開発実験棟の概要は以下の通り
名称：電動開発実験棟「The EARTH lab.」
（「EARTH」は「Electric Automotive Research and Test Headquarters」の略）
場所：藤沢工場 第1・第2実験棟跡地
面積：建築面積；約5,700㎡、延べ床面積；約27,000㎡
高さ：約40m（地上5階建）
投資総額：約400億円
稼働開始時期：2026年6月（計画）
主な実験・評価設備：バッテリー・モーター・EVシステム・熱マネジメントの各実験・評価設備ほか
主な仕様・特徴：
– 屋上および側壁に太陽光パネルを設置
– 実験棟内の各設備から回収した排熱を空調に利用することによりCO2排出量を削減
– バッテリーの実験・評価設備の電力回生により、同設備の消費電力を削減