マクセルは10月4日(東部夏時間)、新中期経営計画「MEX26」(Max imum Excellence 2026)に於いて、全固体電池を新規事業の中核として開発を加速すると発表した。
同社は、1961年に電池や磁気テープの製造会社として創業し、高品質なエレクトロニクス製品を提供すると共に、独自の革新的技術で社会に貢献する企業として知られてきた。
これらの技術には、混合・分散技術、微細コーティング技術、高精度成形技術などマクセル独自のアナログコア技術が含まれており、同社は様々な分野で技術革新を推進している。
そうしたなかで示された中期経営計画「MEX26」は、成長分野への積極的な投資により売上と利益の成長を実現しながら、収益性と資本効率の向上を目指す意欲的なプログラムとなっている。
その中身は、「モビリティ」「ICT・AI」「ヒューマン・社会インフラ」の3つの注力領域で強みを持つ製品を強化するというもの。これらの領域に於ける成長事業として、耐熱コイン型リチウム電池、コーティングセパレータ、医療機器用一次電池などを挙げた。また米州、欧州、アジアのグローバル顧客との関係強化を図るため、技術営業体制の強化を行う。
もとよりマクセルは電池事業に関しては、2023年6月に世界初となる小型硫化物系全固体電池の量産化に成功。2027年度末までに中型全固体電池の量産化を検討している最中にある。
マクセルの全固体電池は、最長20年の電池寿命など信頼性が高いだけでなく、幅広い温度範囲で液漏れの心配なく作動する。こうした特長を持つ中型大容量の全固体電池を実用化することで、過酷な環境でのセンシングやモニタリング、車載機器など幅広い市場ニーズに応える永久電源を実用化し、持続可能な社会の実現に貢献したい考えだ。
また併せてマクセルは、全固体電池事業で2030年度に売上高300億円規模を目指しすなかで、中型全固体電池の実用化に向けて、次世代技術の開発に向けた投資も順次進めていくと述べている。