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2024年4月3日【事業資源】

NOK、新コーポレートアイデンティティを披露

坂上 賢治

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写真、左より鶴正雄CEO、佐藤可士和氏

 

NOK(本社:東京都港区芝大門、代表取締役 社長執行役員 CEO:鶴 正雄)は4月3日、NOK本社に報道陣を募り「2024年度CEO朝礼 新コーポレートアイデンティティ(CI)発表会」を開催した。

 

NOK 新企業ロゴ

 

発表会では、新しいCIの開発で支援を得た佐藤 可士和氏が登壇。CEOの鶴氏と共にCI策定の背景や狙い、グループ統一の新ロゴや企業ロゴ、新タグラインに込めた思いなどを国内外の従業員にも披露した。

 

NOKの鶴 正雄 代表取締役 社長執行役員CEO

 

壇上で、NOKの鶴 正雄 代表取締役 社長執行役員CEOは、「当社グループは、創業以来、独自の技術と製品を有する企業として持続的な成長を続けてまいりましたが、自動車産業を含む世界の各産業に於いて不可欠な存在であり続けるために、グループ全体で初となる統一されたCIを策定いたしました。

 

この新CIにより、〝Global One NOK〟のグループ企業としての一体感が醸成され、従業員エンゲージメントが高まり、全てのステークホルダーでの認知が高まることを期待しています。

 

今後も、変革を続けるべく、新たなCIのもとでNOKグループが一致団結し、世界の安全と快適さに貢献してまいります」と述べた。

 

クリエイティブディレクターの佐藤 可士和氏

 

また鶴CEOに続いて登壇したクリエイティブディレクターの佐藤 可士和氏は、「部品メーカーとの協業は僕自身初めての取り組みでした。日本のBtoB企業は、素晴らしい知見と技術を持ち、グローバルで競争力を発揮しているにも関わらず、そのポテンシャルを十分にコミュニケーションしきれていないケースが多いのではないかという印象があります。

 

NOKグループのCIの開発にあたっては、グループ会社それぞれがユニークな製品と技術を持ちながら互いに連携しているという特性を意識し、世界中の幅広い領域の産業分野へ価値を拡げていくシナジーをデザインに込めました。

 

新しいCIにより、NOKグルーブ全体で各社の価値を共有し一体となって、よりグローバルでの事業の成長を支えていかれることを願っております」語った。

 

ちなみに新コーポレートロゴ・デザインを発表したNOKグループは、自動車などのモビリティ、医療・ヘルスケア機器、スマートフォンなどの電子機器、PC、OA機器、産業用ロボット、人工衛星など多岐に亘り「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げて社会の安全と快適を支えることを社是としている。

 

そんな同社は、16の国と地域に所在するグループ92社、約38,000人を配していることから、未来へ向けて主要グループ5社の一体感を求めていた。そこで今回、傘下企業との統一を示す新たなタグラインを策定。予てより示していたビヘイビア・アイデンティティ「Global One NOK」を視覚的に判り易くした。

 

NOKグループ 新グループロゴ

 

同日4月3日より、NOK、日本メクトロン、NOKクリューバー、ユニマテック、シンジーテックの5社は、新しい企業ロゴに変更いたします。5社の新企業ロゴに準じ、今後、その他のグループ会社の企業ロゴも刷新される。

 

NOKグループ 新グループロゴ、企業ロゴについて
グループ主要5社の企業ロゴを統一感のあるデザインで開発した。またグループ5社を合わせた形の新グループロゴを策定、「Global One NOK」であることを視覚的に分かり易くした。

 

NOKグループ統一の新タグラインの策定
NOKグループの技術・製品は、幅広い分野で使用されている。これまでも機能部品として、世の中の安全や快適に貢献するものづくりを志し、社会に価値を貢献してきた。そこでこれからもコア、つまり必要不可欠な存在でありたいという想いを込めて、グループ統一のタグラインを策定したという。

 

(日本語)
Essential Core Manufacturing
― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり

(英語)
Essential Core Manufacturing
― The manufacture of pivotal products that shape society.

 

タグラインのイメージ化/NOKグループの技術・製品が、さまざまな製品の「可能性」を拡大させていく。

 

NOKグループ 新グループロゴ コンセプト
NOKグループの核となる5社のロゴタイプを貫く、トータルデザインシステムを開発。一社一社が独自の強みを持ちながら互いに連携し、世界中のあらゆる産業分野へ価値を広げていくグループシナジーを体現。

 

直線的で鋭さと安定感を両立したタイプフェイスはテクノロジーの精度と揺るぎない信頼性を象徴し、コーポレートカラーのソリッドネイビーは「信頼」「緻密」「先進」を表している。

 

同社が追求する「Essential Core Manufacturing」をキーワードに社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」のシンボルとして、未来の可能性をカタチにし、次の豊かさを生み出していく力を表現した。

 

ブランドページ開設
今回の新CI発足にあたり、NOKコーポ―レートサイトにブランドページを開設した。新CIの詳細や鶴CEOと佐藤氏の新CIに込めた想いに関するインタビューも順次公開予定としている。
NOKブランドページ:https://www.nok.co.jp/our_brand/

 

「2024年度CEO朝礼 新コーポレートアイデンティティ(CI)発表会」概要
・開催日:2024年4月3日(水) 10:00~12:00
・登壇者:CEO鶴 正雄、クリエイティブディレクター佐藤 可士和氏
・参加者:NOKグループ 国内外の92社より約130拠点(オンライン視聴含む)

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。