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2024年3月27日【ESG】

DHL、野田樹潤選手をフォーミュラE活動のアンバサダーに

坂上 賢治

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写真は新たにDHLブランドアンバサダーに就任した野田 樹潤選手(中央)を囲んで、左からDHLサプライチェーン代表取締役社長のジェローム ジレ、フォーミュラE サステナビリティ担当バイスプレジデントのジュリア パレ氏、野田選手、DHLグローバルフォワーディング モータースポーツ部門イタリアヘッドのマヌエラ ジャンニ、DHLジャパン代表取締役社長のトニー カーン氏

 

国際ロジスティクスを担うDHLは3月27日、日本初となるABB FIAフォーミュラE世界選手権(シーズン10)東京大会の開催に向け、その舞台となる東京都・江東区の報道記者を募り、今季のシーズン10に於ける車両輸送を筆頭とする国際ロジスティクスに係る自社実績の説明と共に、野田樹潤選手を自社フォーミュラE活動に係るアンバサダーに迎えたことを発表した。( 坂上 賢治 )

 

 

DHLは、最先端の持続可能なロジスティクスを提供し、海上輸送と陸上輸送の両方を含む複合一貫輸送ソリューションを活用。フォーミュラEの物流効率を支えて10年目を迎える。

 

 

そんなDHLは、同社が関連物流を支えるF1選手権もそうだが、フォーミュラEに於いても過去3シーズン、バイオ燃料の使用に大きな焦点が当てられ、その結果、陸上および海上輸送から発生する温室効果ガスの排出量が大幅に削減させた。

 

この試みは次シーズン以降も継続され、近い将来、更なる持続可能なロジスティクスソリューションの追加導入が予定されているという。

 

 

そもそも同社グループでは業界でいち早く、持続可能なロジスティクスへの取り組みとして、2050年までに二酸化炭素排出量ネット・ゼロ達成を目指した「ミッション2050」を宣言。

 

この目標達成へ向けたロードマップの一環で、2030年までの中間目標を設定し、その実現のため2021年に70億ユーロの投資を発表している。

 

 

こうした活動は、日本に於いても進められており、電動車両の導入、物流施設のオペレーション上の二酸化炭素排出量削減、また荷主のお客様の脱炭素化を支援するべく顧客企業とのワークショップも実施。航空・海上輸送時の持続可能な航空燃料(SAF)と海上燃料(SMF)を活用した輸送サービス「GoGreen Plus」の提供を開始。

 

事実、同社のロジスティクスを利用する顧客は、SBTi(Science Based Target Initiative)の考えに沿って排出量を報告可能になる。

 

 

こうした取り組みについてDHLジャパン代表取締役社長のトニー カーン氏は、「お客様からは、貨物輸送における二酸化炭素排出量を削減できるソリューションへの高い関心が見られます。

 

GoGreen Plusサービスがそういった選択肢の一つとして、好意的に受け入れられているのを嬉しく思います。

 

実際のところ、当社のお客様は単にサービスを選択するだけでなく、より環境に優しく、責任ある未来へのコミットメントへの賛同を示していると言えるでしょう」と述べた。

 

 

また併せて同日の壇上で、世界で戦う女性レーサーのJujuこと野田 樹潤選手のアンバサダー就任も発表した。このアンバサダー契約は、野田 樹潤選手の持つ信条がDHLが掲げる「スピード」、「パッション」、「チームワーク」のコアバリューに一致することから始まったという。

 

またこのパートナーシップは、DHLグループが推進するダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン・ビロンギング(DEIB)へのコミットメントとも志を同じくするものだとしている。

 

競技人口の大半を男性が占めるモータースポーツ界で、日本人女性初のワールドチャンピオンを目指し戦ってきた野田 樹潤選手。圧倒的な資金力を持つ競合を相手に、知恵と結束力を武器としたファミリーチームでレースへ参戦してきた。

 

DHLは、そんな野田 樹潤選手と価値観を共有。3月29日に開幕するフォーミュラE 世界選手権東京大会の盛り上げに尽力していく。

 

登壇した野田 樹潤選手は、「この度、F1、フォーミュラE、インディーカーなどのトップカテゴリーを支えるDHLのアンバサダーとして、東京e Prixのイベントに参加する運びとなりました。

 

大変光栄に思っていますし、DHLのアンバサダーとしてこのイベントに携わり、1人でも多くの人達に喜んでいただけるような活動に取り組んで参りたいと思います。

 

そしていつかDHLのカラーリングを纏ったレーシングカーを駆って、レースに参戦できたら夢のようだと思っています」と、アンバサダー就任への思いを話していた。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。