NEXT MOBILITY

MENU

2024年4月4日【イベント】

伊ミッレ・ミリア、今年の参加車リストを公開

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

「ミッレ・ミリア( Mille Miglia/1000ミリア )2024」の選定委員会は4月3日( イタリア共和国ロンバルディア州・ブレシア発 )、今年のレースに参戦する車両リストを正式公開した。今年は33か国から171台の車両が参加する。このうち最も多くの車両が馳せ参じる国は依然イタリアであり、延べ71台の車両が参加する。

 

そんなミッレ・ミリアには、歴史に裏打ちされた源流があり、それは、かつて1927年から1957年の期間( 第二次世界大戦の1941年-1946年の間は開催が中断された )に於いて、イタリア国内で行われた伝説的な公道自動車レースであった。

 

当時のコース設定は、イタリア北部の都市ブレシアを出発して南下。フェラーラからサンマリノを経てローマへ到達。そのローマからは折り返して北上しブレシアへ戻る述べ1000マイルを走破することから、イタリア語で、その走破距離を示す1000ミリアことMille Migliaと呼ばれた。

 

当時の参加車両は、アルファロメオ、ランチア、OM( Officine Meccaniche / オフィチーネ メカニッシュ )、スタンゲリーニ、マセラティ、フィアット、オスカ、ブガッティ、ルノー、アストンマーティン、ベントレー、MG、メルセデス・ベンツ、アウトウニオン( 現アウディ )などがワークス体制やプライベート資格で参戦した。

 

 

更に終戦明けの1947年からは、ジャガーやペガソ、フェラーリ、ポルシェ、サーブ、チシタリアなどの新興メーカーや、米国からはるばるリンカーンが参戦するなど、その顔ぶれはより多彩となっていった。

 

しかし1957年開催時にアルフォンソ・デ・ポルターゴ侯爵( スペイン )が運転するフェラーリが観客を巻き込む大事故が起こし、これを契機にミッレ・ミリアは開催中止に追い込まれた。

 

以降、中止期間が暫く続いた末の1977年、かつて参戦していた実車と、その関連の同型車のみが参加できるタイムトライアル方式のクラシックカーレースとして「ミッレミリア・ストーリカ( Mille Miglia Storica )」と開催名を改めて復活。

 

著名な元F1ドライバーなどが開催に華を添えたことから、格式の高いクラシックカーラリーとして毎年開催されることになった。

 

現在は、日本やアメリカの各地でも、地域実施版のミッレ・ミリアがイタリアの主催者から正式に承認を受けて姉妹版を開催している他。イタリア本国開催のミッレ・ミリアの方は、クラシックカーラリーの最高峰として高い人気を誇っている。さて今年のイタリア本国での開催では、アルファ ロメオからは6C 1750や8Cなどを含む50台、ポルシェ31台、ジャガー27台、メルセデス・ベンツ25台、フェラーリ21台、ブガッティ17台が、6月11日にブレシアを出発し、ルートの中間点にあたるローマには木曜日の夜に到着。そこから折り返してトータル2000km以上を走破し15日土曜日にブレシアへ帰還する予定だ。

 

優勝を狙うのは、5年連続ないしは4年連続優勝を目論むアンドレア・ベスコ氏やファビオ・サルヴィネッリ氏などが有力視されている。レースは5レグ形式で行われる予定だ。

 

また最後に近年に於いては、こうしたクラシックレースも炭素中立への関与を求められる。従ってミッレ・ミリアの運営委員会は、これに関わる専門コンサルタントとの協力を経て、カーボンニュートラルを達成するための目標設定も定めていく。

 

その最初のステップは、 ISO 14067規制に従って2023年時のイベント内のアルペンルートの二酸化炭素排出量を計算することに取り組んだ。そのデータを基に国際的に認められた炭素クレジットの購入と共に、炭素排出削減を組み合わせた炭素管理戦略を実行した。

 

こうした取り組みによって温室効果ガス排出量の100%を補填。 2023年開催以降の達成目標を掲げると共にイベント全体に及ぶ炭素中立プロジェクトを有益かつ有効なものとした。

 

従って、以降のミッレ・ミリアは、カーボンニュートラルを目指すサステナブルなイベントとなった。今後も同プロジェクトは、ISO14064規制の原則に従って推し進められ、2022年中のミッレ・ミリアに係る二酸化炭素排出量の分析も行い、走行コース全域でのGHG(温室効果ガス)排出量も確認した。

 

つまり、来るべき行われる〝ミッレ・ミリア2024〟が目指すべき目標は、更に組織活動を含むイベント全体をサステナナブルなものとしていくことにある。ゆえに今年のミッレ・ミリアには、史上初めてイベント全域の二酸化炭素排出量の実質的な算出と、その課題解決に取り組むことになるという。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。