NEXT MOBILITY

MENU

2024年5月23日【CASE】

自工会、今年もジャパンモビリティショーを開催

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

日本自動車工業会は5月23日、理事会の実施後に都内で記者会見を開き、その壇上で「JAPAN MOBILITY SHOW(ジャパンモビリティショー)2024 」を開催するとし、その概要の一部を明らかにした。

 

 

片山正則会長(いすゞ自動車会長)は上記会見にて、自工会の長期ビジョンを策定したことや、サプライチェーンに於ける適正取引に関しての自工会のスタンスを説明したことに加え、今年開催するジャパンモビリティショーが、ビジネス事業社向けのイベントになることを説明した。

 

そもそもジャパンモビリティショーは昨年、国内最大の自動車ショーとして行われてきた「東京モーターショー」に変わるものとして、自動車ファンのみならず、モビリティを取り巻く技術企業やスタートアップを取り込んだ大型イベントとして開催。結果、自動車産業領域を超えた業界を含む475の企業・団体が参加。111万2000人の来場者を記録した。

 

 

対して今年のジャパンモビリティショーは純粋なビジネスイベントとして開催。片山会長は、実際の開催詳細はまだ決まっておらず、具体的な概要は、より明確になってから詳しく説明したいと語りつつも、今年も豊かな未来を一緒に創る仲間を広げていきたいと述べ、それゆえ、今年をあえて「ショー休催年」とはせすに、コインの裏表の裏年として位置付けてショーの連続性を担保。翌2025年の表年開催に向けた「仕込み」としての役割を持たせたいと説明。

 

そこで開催テーマを「共創プラットフォーム」と題して、〝新しい仲間づくり〟〝事業共創の推進〟〝議論や提言の発信〟という3つ柱を掲げ、各企業・団体の展示にだけに終始せず、様々なビジネスマッチングに繫がる可能性を模索したいとした。

 

 

会期中のショー訪問にあたっても、一般向けに大規模なチケット販売を行うというよりも、ビジネスパーソンに事前登録を募るスタイルとしていく。そもそも今年のショーは、デジタルイノベーションの総合展「CEATEC 2024」との併催としており、IT・エレクトロニクス産業などの出展者との交流なども勘案しつ、技術・ビジネスショーとしての役割を強めて、来るべき未来の構築を目指すとして話していた。

 

従って今年の主なショー企画は現段階では以下の通りとなる

 

名称:JAPAN MOBILITY SHOW 2024
会期:2024年10月15日~10月18日
開場時間:10時~17時
会場:幕張メッセ( 国際展示場 )
入場:無料( ※全来場者登録入場制、入場にはオンラインでの登録が必要 )
主催:一般社団法人 日本自動車工業会
共催:一般社団法人 日本自動車部品工業会
公式サイト:https://www.japan-mobility-show.com/

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。