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2021年6月17日【イベント】

マツダ、2030年に向けた中期技術・商品方針説明会で新方針

松下次男

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 マツダは6月17日、中期技術・商品方針説明会をオンラインで開き、新たな電気自動車(EV)専用プラットフォームの投入やドライバーの体調不良時に、クルマを安全な場所へ移動、停車させる自動運転機能を2022年に導入することを明らかにした。カーボンニュートラルやCASE対応など経営環境が大きく変化する中、マツダも中期的視点で電動化などの先進技術を加速させる。

 中期技術・商品説明会は2030年に向けて、開発の方向性を示したもの。オンラインで技術・開発の方向性を解説した廣瀬一郎専務執行役員は基礎となる技術群をブロックとして段階的に積み上げる「ビルディングブロック戦略」を一貫して進めることで、優れた技術を低コストで提供すると強調した。(佃モビリティ総研・松下 次男)

 

 

新電動化・自動運転の取り組みを発信。EV普及期迄は内燃機関とEVを混流生産

 

 マツダはこれまでモデルベース開発をベースに、少ない人員で効率的な開発を進めてきたが、これをより進化させる。
 商品展開では、まず2022年から2025年の間に、新たなにEV3車種、プラグインハイブリッド車(PHV)5車種、ハイブリッド車(HV)5車種を順次、日本、欧州、米国、中国、ASEAN(東南アジア諸国連合)を中心に投入すると表明。
 この中には、すでに開発中のロータリーエンジンを活用したレンジエクステンダーをPHVの一モデルとして投入することを明らかにしたほか、HVではトヨタ自動車との協業を活かす。

 

 

2025年迄にレンジエクステンダーを含むPHV5車種、EV3車種などを新投入

 

 さらにEV専用プラットフォーム「スカイアクティブEV専用スケーラブルアーキテクチャー」を開発し、2025年から2030年にかけて複数モデルを投入する考えを示した。

 この間に、横置き型内燃機関のスモール群に加えて、投入を遅らせていた縦置き型内燃機関(直列6気筒)を搭載した「ラージ群」商品を順次、導入する。ラージ群商品はPHVや48ボルト・マイルドハイブリッド車などに展開する。
 マツダは昨年秋の中期経営計画見直しで2050年のカーボンニュートラルへの挑戦を表明。また、これに並行して2030年までにグローバルで100%電動化を目指す考えを打ち出しており、これに合わせて電動化を推進する。30年時点で、ピュアEVは25%の比率を見込んでいる。

 

 

2025年以降に独自技術によりEV専用プラットを採用した複数のEVを投入

 

 廣瀬専務執行役員はEVモデルの開発について、トヨタなどと設立した「EV.C.A.Spirit」(現在は解散)の技術をベースに活用するものの、商品開発は「独自に取り組む」と強調した。
 また、モノ造りでも技術革新を進化させる。デジタル技術を活用し、フレキシブル生産を推進。EVが普及期に入るまで、EVと内燃機関モデルを同一の生産ラインで混流生産し、低コスト化を図る考えを表明した。
 安全面からは「マツダ・コ・パイロット・コンセプト」を発表。ドライバーの状態を常時モニタリングし、万が一のドライバーの体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替え、安全な場所へ移動、停車する機構。同時に、緊急通報も行う。

 

 

万が一のドライバーの体調不良を感知し、自動運転するコーパイロット1.0を2022年に投入

 

 まず「マツダ・コ・パイロット1.0」を2022年のラージ商品群へ投入する。この段階では、高速道路では路肩へ、一般道では同一者車線上で停車する。
 さらに進化版の「コ・パイロット2.0」を2025年以降に投入する計画だ。2.0では、一般道でも路肩への退避が可能となる。
 廣瀬専務執行役員はコ・パイロットについて事故ゼロを目指す「人中心の自動運転技術を積み上げたものだ」と述べ、自動運転のレベル区分についてははっきりと示さなかった。一般的に見れば、レベル2からレベル3を含む区分といえそうだ。
 コネクテッド技術では、先に発表したトヨタ、スズキ、スバル、ダイハツとの5社で共同開発する車載通信機、通信システムを推進。MaaSやOTA(オーバー・ザー・エアー)に対応するソフトウエア技術の開発強化も打ち出した。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。