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2022年10月5日【テクノロジー】

三菱重工業、自動運転を視野に高速道の路車間通信実証へ参画

坂上 賢治

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自動運転社会の実現に向け、三菱重工グループの多様な技術を活用

 

三菱重工業、三菱重工機械システム、三菱重工エンジニアリングの3社は10月5日、中日本高速道路( NEXCO中日本 )が建設する「E1A新東名高速道路」の一部区間で2023年度に実施予定のV2I実証を行う。( 坂上 賢治 )

 

V2Iは路車間通信( ICT通信機能を有するコネクテッド車両とインフラ設備の無線通信 )を指すもので、かつてITSを主導した三菱重工グループならではの技術を集結。自動運転社会の実現に向けた路車間通信システム案を構築していく。

 

事業名は「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」で、リスクの可視化を手掛けるスペクティが事業を主催する公募に共同応募し採用されたもの。

 

新東名の未供用区間で「路上障害情報」「最適な速度情報」「追随走行支援」を検証

 

実証は未供用区間である神奈川県の新秦野ICから静岡県の新御殿場ICまでのうち、静岡県内の約4kmを使って行われる。

 

 

具体的には、自動運転車両の車載センサーでは検知できない前方の「先読み情報」をV2Iによって自動運転車両へ配信し余裕を持った回避行動を実現させたり、先頭車に後続車が接近して走行することで空気抵抗を低減し省エネ運転を実現する自動追随走行を成立させるなどを検証する。

 

三菱重工グループは今回の検証に、高速道路の料金徴収や都市部の混雑課金(ロードプライシング)などで培ってきたセンサー/通信技術や、地上・車上システム間の協調によって安全性を担保する鉄道技術も活用する。

 

MHI-MSが有するセンサー通信技術、鉄道システム構築等の知見を実証実験に活用

 

これらの技術は、自動運転車やICT端末としての機能を有するコネクテッドカーの普及率・通行車両に占める混入率が低い時点でも、V2Iで得られた車両運行情報はリアルタイム性の高い道路交通情報・安全情報に活用できるため、交通事故の低減や道路運営の高度化という、通行する全ての車両の利益につながるものとして期待されています。

 

三菱重工グループは、2021事業計画の成長戦略の一環として、カーボンニュートラル社会の実現に向けた「社会インフラのスマート化」によるソリューションビジネスの開拓に取り組んでおり、本プロジェクトは「CASE化を支えるインフラ」をテーマとするさまざまな取り組みの一つに相当します。

 

今回の実証実験への参画を通じ、交通関連分野のインフラ整備などで長年培ってきたグループの総合力を発揮し、AI・デジタル化の活用による自動運転社会の実現を目指していきますと話している。

 

三菱重工業
ウェブサイト:https://www.mhi.com/jp/
オンラインマガジン「SPECTRA」(日本語):https://spectra.mhi.com/jp

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。