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2024年4月24日【IoT】

日産、ニッサンコネクトを海外向け車両で大きく拡大へ

坂上 賢治

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日産自動車は4月24日、海外に於いてもシームレスかつパーソナライズされたドライビング体験を提供するべく、自社のコネクテッドサービス「NissanConnect(ニッサン・コネクト)」を、2024年1月にマイナーチェンジした北米の「ローグ」に続いて欧州向け「キャシュカイ」のマイナーチェンジモデルにも採用するのを皮切りに大型SUVなどの幅広いモデルへの採用を拡大していく。

 

これによりアプリからの行先設定やリモートによるエアコンの操作など便利な機能を家族のIDと共有・管理することが可能になるという。

 

 

また、ディスプレイのUIデザインを刷新したことにより、直感的な操作や情報認知も容易となり、運転中のストレスが軽減されて、運転に集中できる環境ができるとしている。

 

その他、Googleとのパートナーシップで、ユーザーがスマートフォンで日常に使用しているアプリを車内でも簡単に利用することができるようになる。車載ナビゲーションはGoogleマップに対応しているため、Googleアカウントでサインインするとお気に入りの場所や興味のあるポイントにナビゲーションからアクセスすることができ、スマートフォンアプリと同様に地図情報は常に最新のものとなる。

 

またGoogleアシスタントを使用した場合はエアコン調整やナビゲーションの設定も自然な言葉で音声制御することができる。Google Play*でダウンロードできるアプリにもアクセスすることができるため、お気に入りの音楽、ポッドキャスト、オーディオブックなどを車内で聴くことが可能になるだけでなく、ニュースや動画、天気など幅広いアプリをクルマから利用することができる。

 

 

日産では、「お客さまのカーライフを安心してサポートする機能も充実しました。窓の閉め忘れや、クルマから離れている間にドアが開けられた場合、アプリのプッシュ通知で車両状態をお知らせします。

 

メンテナンスなどのクルマの管理においても、部品交換のお知らせから入庫予約まで、一貫してアプリでスムーズにご利用いただけます。更にEVにお乗りのお客さまには、電池残量や電力のオフピークを考慮した経済的な充電時間を提案します。

 

アプリから車両を操作できる機能は従来の「NissanConnect」から約2倍に増え、よりパーソナライズされた機能によってクルマが信頼できるパートナーのような存在となり、車内外でのライフスタイルをシームレスで快適なものにします」と説明している。

 

 

加えてグローバルカスタマーエクスペリエンス、コネクテッドカーサービスを担当する常務執行役員の伊藤 由紀夫氏は、「日産のコネクテッドサービスはテレマティクスサービス開始からおよそ20年以上もの間、クルマの価値を最大化する先駆者として取り組んできました。

 

ユーザー中心のアプローチや新しいライフスタイルの提案を通じて、クルマに乗っている時間に限らない様々なシーンでお客さまの生活とのさらなるつながりを追求し、お客さまの日常を豊かにするサービスの提供を加速していきます」と述べた。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。