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2024年3月28日【イベント】

日産のフォーミュラE選手権への参戦、2030年まで継続

坂上 賢治

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日産自動車は3月28日、ABB FIAフォーミュラE選手権に2030年まで継続して参戦すると発表した。

 

これにより日産は、コンストラクターとして2030年まで同選手権への参戦を表明した最初のメーカーとなり、初参戦から12年間継続して参戦し続けることになる。

 

この表明にあたり、日産フォーミュラEのゼネラルマネージャーであり、また日産フォーミュラEチームのマネージングダイレクターとして務めるトマソ ヴォルペ氏は、E-PRIX東京大会開催中に記者会見を開いた。

 

 

同会見には、FIA のシニア サーキット スポーツディレクターであるマレク ナワレツキ氏、並びにFormula Eの最高経営責任者であるジェフ ドッズ氏も登壇。この席中でFIAフォーミュラE世界選手権のシーズン13から16までの公式登録書への署名を披露した。

 

2026-2027年に開催されるシーズン13から2029-2030年のシーズン16では、第4世代となる「Gen4」マシンが導入される予定であり、フォーミュラEは革新的な電動化技術を開発する舞台としてさらに進化する。

 

その「Gen4」マシンには、最先端の技術が採用されてエネルギー効率は更に向上。回生量は最大700kW、最大出力は600kWに達する見込みという。

 

 

日産では、「フォーミュラEは、日産にとって電動化技術を開発する重要なプラットフォームの一つです。日産は長期ビジョンNissan Ambition 2030の実現に向け、2024年度から2030年度の間に計34車種の電動車両を投入することを発表しました。

 

グローバルな電動車両のモデルミックスは、2026年度に40%、2030年度には60%になる見込みです。また日産は2018-2019年シーズン5のフォーミュラE初参戦以来、活動を継続して拡大してきました。

 

その一環として、2023年に日産フォーミュラEチームの本居地をパリに移転し、より優れた開発環境を整え、競争力を高めてきました。日産は今後もフォーミュラEへの参戦を通じて、より多くのお客さまに電気自動車をお届けし、よりクリーンで安全かつインクルーシブな社会の実現を目指します」との社としての姿勢を表明している。

 

 

また上記企業姿勢に併せて日産自動車社長兼最高経営責任者の内田 誠氏は、「フォーミュラEへ2030年まで継続して参戦することを大変嬉しく思います。フォーミュラEへの参戦は、ファンの皆さまにサーキットでの興奮とワクワクをお届けするだけでなく、Nissan Ambition 2030で掲げた電動化の目標達成に大きく貢献する重要な活動の一つでもあります。

 

レースで磨いた電動化の技術や知見は、将来のより良いクルマづくりにおいて大きな意味を持ちます。日産はワクワクするEVレースの未来とともに、持続可能な社会の実現を目指した取り組みを推進していきます」と述べた。

 

 

加えて同社のE-PRIX参戦の現場であり、日産フォーミュラEのゼネラルマネージャー兼日産フォーミュラEチームのマネージングダイレクターを務めるトマソ ヴォルペ氏は、「フォーミュラEへの長期的な参戦を表明できたこと、2030年まで契約を結ぶ最初のメーカーとなったことを誇りに思います。

 

Nissan Ambition 2030の実現を目指す日産にとって、フォーミュラEは最先端の電動化技術を開発し、常に成長し続けるための重要なプラットフォームです。チームは順調に成長し続けています。

 

実際、2023年に移転した私たちの拠点は、将来のシーズンに向けたマシンに適した最新設備が整っており、今後の更なる成長に大きく貢献すると確信しています。フォーミュラEとFIAのサポートに感謝し、これからも共に協力し合えることを楽しみにしています」と語った。

 

フォーミュラE 最高経営責任者のジェフ ドッズ氏は、「日産が2030年までシリーズへの参戦を継続することを大変嬉しく思います。日産と私たちは、グローバルに持続可能性を追求し、電動化を通じてクルマの最高の性能を実現するという価値観を共有しています。

 

日産のようなグローバルなブランドがシリーズ開催国やその他の国に於いて、大きな存在感を示すことは、より多くの観客にシリーズをアピールできるだけでなく、電動化技術の世界的な普及にも大きく貢献すると確信しています。今後も日産の活躍に期待しています」と話した。

 

 

更にE-PRIX取材側のFIA シニア サーキット スポーツディレクターのマレク ナワレツキ氏は、「日産が2030年までフォーミュラEに参戦することを嬉しく思います。フォーミュラEに関する技術は驚くべきスピードで発展しており、この選手権も同様に急成長していることを誇りに思います。

 

電動化技術のパイオニアとして、日産がフォーミュラEの次の時代へと歩みを進めることに驚きはありません。私たちの関係が今後も繁栄し続けることにワクワクしています」と関係の意を表した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。