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2017年12月7日【テクノロジー】

昭和シェル、食糧由来ではないバイオマス液体燃料の独自製造を目指す

坂上 賢治

 

新液体燃料は、次世代バイオガソリン及びジェット燃料製造へ

昭和シェル石油は、東北大学大学院工学研究科冨重圭一教授の研究グループと共同研究を行い、食糧と競合しないバイオマス原料から、ガソリン基材として利用可能なヘキセンの生成に成功した。

 

このヘキセンというのは、C6H12の分子式を持つ鎖式炭化水素のこと。消防法による第4類危険物 第1石油類に該当する。同社は、このヘキセンの生成技術を2025年までに確立する事により、地球温暖化対策への貢献を目指す構え。

目下、世界では持続可能な社会の構築に向け、二酸化炭素削減の議論が進められており、そうしたなかバイオ燃料は、原料となるバイオが生涯に於いて排出する酸素の影響で、理論的には燃焼しても大気中の二酸化炭素の増減に影響を与えない(カーボンニュートラル)とされている。

 

 

これを踏まえ昭和シェル石油は、エネルギー会社としての未来を見据え、食糧と競合しない草本系及び木質系バイオマスを原料としたヘキセンから、次世代バイオ燃料を製造するため、触媒の開発を東北大学と共同で行ってきた。

今回バイオマス原料から生成するヘキセンは、ジェット燃料相当の炭化水素に変換(ヘキセンを酸触媒により二量化後、残された二重結合を水素化反応させる変換法を用いる)可能な事から、同分野の燃料基材の製造に展開していく予定。

 

ちなみに「1-ヘキセン(1-Hexene)」をモデル化合物としたジェット燃料の生成については同社が、先の11月16日に開催された第47回石油・石油化学討論会にて発表済みであったもの。

その抽出工程は、食糧と競合しないバイオマス由来のセルロース、もしくはそれらを糖化/水素化処理して得られるソルビトールを原料とするもの。

 

 

これを元に東北大学が開発したIr-ReOx/SiO2触媒、もしくは東北大学との共同研究により開発したPt-Ir-ReOx/SiO2触媒を用いて、原料中のC-O結合を選択的に水素を用いて分解して、ヘキサノールを製造する。

この生成したヘキサノールを、H-ZSM-5触媒を用いて脱水反応させる事により、ガソリン基材として利用可能なヘキセンが得られる仕組みだ。

さらに、共同研究により

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。